米国が直面している金融危機を乗り越え、過度な借入で膨らませてきた生活を縮小・調整する苦難の行軍を続ける間、傷を負った地球村は新しい支配構造を構築して経済回生を率いる大株主を探している。 東アジアはその代案になれるのか。


東アジアの‘巨人’である中国と日本は、堅実な製造業、莫大な外貨準備高、強まる自国通貨を土台にこの地位を占める好機を迎えているが、地球の大株主に要求される核心的な徳性は、誰もが願いながらも持つことのできない地球公共財を提供する役割だ。 世界金融システムの復元、開放経済の維持、グローバル不均衡の解消などがそれだ。