寄付も日常のショッピングのようにカジュアル化しつつある。

「自分のために寄付する。感謝を望まない」というイ・ヘウォン中部福祉財団理事長のようにクールなチャリティーが増えている。善良なスターがファンを善良にし、善良な商品は消費者を善良にして寄付商品を選ぶ。先進国のように小額寄付が広がる理由だ。

社会福祉共同募金会によれば、通話１回当たり２０００ウォン（約１４０円）が積み立てられる音声応答システム（ＡＲＳ）による少額寄付は昨年約７万通（１億５０００万ウォン）から今年約１４万通へと倍増した。環境に配慮した「グリーン商品」を好むのと同じく、寄付商品を選ぶ「慈善消費者（フィランソロピー・カスタマー　ｐｈｉｌａｎｔｈｒｏｐｙ　ｃｕｓｔｏｍｅｒ）」が静かに増えている。


一部金額が積み立てられる「寄付商品」も急増した。米タムシューズは、売れた数だけの靴を第三世界の児童に送る。輸入後の１５カ月間、韓国でだけで２万足が売れた。Ｇマーケットは０５年から購入者が指定する所に販売高の一定金額を送る「後援ショッピング」を導入した。後援商品数は１６０万個にのぼる。６５億ウォンを集め、全国のおよそ１００のチャリティー団体に送った。

金融界も例外ではない。大宇（デウ）証券は今年、投資収益の一部を寄付する「寄付型プレミアムラップ」を発売した。三星（サムスン）生命、大韓（デハン）生命、教保（キョボ）生命などは契約者が死亡した際、あらかじめ指定した公益団体に保険金を支払う寄付保険を販売中だ。

寄付文化で、スターの影響力は日増しに高まっている。三星経済研究所は「寄付活動」を今年の「ベストヒット商品１０」に含めた。歌手キム・ジャンフン、女優ムン・グニョンら芸能人の寄付活動が、一般の人々の認識を大きく変えたということだ。

釜山（プサン）大学経営学科教授の曺永福（チョ・ヨンボク）社会的企業研究院長は「チャリティーへの消費は最高の価値の消費と言える」と強調した。