景気低迷が世界の自動車産業の地殻変動を呼び起こし、大手メーカー６社だけが生き残るとの見通しが出ている。イタリアの自動車メーカー、フィアットのセルジオ・マルキオンネ最高経営責任者（ＣＥＯ）は６日（韓国時間）、自動車専門誌‘オートモーティブ・ニュース’との会見で、「今後２年間にメーカーの再編が進むだろう。年間５５０万台以上生産する巨大メーカーだけが生き残るとみている」と述べた。

どのメーカーが‘ビッグ６’になるかについては、「米国とドイツでそれぞれ１社、フランスと日本の合弁、もしかすると米国メーカーからもう１社、日本と中国、そして別の欧州メーカーが生存するのではないかとの判断だ」としている。具体的な社名は明らかにしなかったが、業界ではトヨタ、ゼネラルモーターズ（ＧＭ）、フォルクスワーゲン、フォード、ルノー・日産などを指したものとみている。マルキオンネＣＥＯは、「自動車メーカーが独自に事業をするのはこれ以上は難しいだろう」とし、業界の離合集散は避けられないという点を強調した。年産１７０万台程度のフィアットは最近、他のメーカーと合併したり、提携関係を結ぶことを検討している。

これに先立ち米国政府と議会は、政府に救済を要請した自動車３社に対し１５０億～１７０億ドルを支援することで基本合意に達したとＡＰなど主要外信が６日に伝えた。救済資金の財源としては、親環境エネルギー技術開発のため調達された２５０億ドル規模のエネルギー基金が活用される。関連法案は今週中に議会に提出される予定だ。しかし支援金額が当初ＧＭ、フォード、クライスラーが要請した３４０億ドルの半分程度であり、業界の資金難を完全に解消するのは困難とみられる。ここに買収・合併（Ｍ＆Ａ）など業界再編を求める声も高まっている。ニューヨーク大学のヌリエル・ルビニ教授は、「自動車業界に対する支援は経営陣交代など構造調整を前提に行われなければならない」と強調している。