最近の自動車業界の話題は「生き残り」です。グローバル金融危機の余波で販売減少がこれほど深刻なことはありません。１９７０年代石油ショック以来最悪だといいます。米国では１２０年の自動車の歴史の中で初めて経験することだという人もいます。かなり多数の会社が車を売って利益を出す基本的な企業活動よりは借金をしても、資産を売っても今すぐ不足した現金を調達するのに血眼になっています。「この時期をなんとしてでも乗り越えよう」という感じに、です。

それなら世界自動車業界で現金が最も多い会社はどこでしょうか。断然トヨタが挙げられます。トヨタの現金保有額は最小６兆円（約８０兆ウォン）と推算されます。もちろん３カ月以内に現金化できる金融資産です。次にＢＭＷ、ホンダ、ポルシェが約１０兆～１５兆ウォンの現金を持っているものと推算されます。トヨタは２００１年以来、毎年１０兆ウォン以上、純利益を出しました。研究開発コスト投資以外には配当金もあまり与えず現金を積みたてておきました。現代自動車は約３～４兆ウォン程度現金を保有していると自動車アナリストたちは見ています。起亜車は現金が少なく、毎月汲々としていると知られています。

巨額の現金保有でトヨタは「日本で最も大きな銀行」とも呼ばれます。これはトヨタの創業精神のおかげでもあります。創業者豊田喜一郎氏は創始期の１９３０年代「借金の恐ろしさを知らなければならない。現金を積み立てて設備投資に使わなければならない」と財務綱領を作ったのです。


トヨタ会長を歴任した奥田碩相談役は９０年代の初め２年間財務担当を務めました。当時奥田氏は「財務担当がすべきことは蔵を守ることだ。設備や研究開発投資金を出して該当の部署に配ればいい。不動産や株式投資は絶対禁物」と言ったのです。そのためか現在、トヨタグループ経営陣のうち、財務通は１人もいないのです。歴代トヨタ社長も購買・販売・マーケティング出身であって財務専門家は見当たりません。現代自動車グループ社長団に財務出身が整然と並ぶのと対比されると言いましょうか。現代車は財政経済部本部で海外輸出のための価格を決めるほどに強い力を持っています。

トヨタの場合、為替差益を狙った為替投資をしたり株式ファンドに入ったりした場合、財務担当者のクビが飛びます。現金８０兆ウォンを米国債や定期預金など安定的な資産に投資するそうです。営業外収益で得る年間利子が１兆５０００億ウォンほどにすぎません。年利率２％にもならない投資をするわけです。理由は簡単です。株式や為替投機をして利益をたくさん出せば経営者の緊張が緩むことがあるということです。「良い車を開発し、たくさん売って利益を出す製造業本然の活動」をなおざりにすることがあるというのです。極めて常識的で田舍臭い経営スタイルだといえるかもしれませんが、最近のような時にはこうした会社が羨ましくなるのが現実です。



【ニュース特集】米国発金融危機