「生の魚を食べる野蛮な日本でどうしてオリンピックなんてできるか」－－。

１９６４年、東京五輪が開かれるとき、米国時事週刊誌タイムにはこうした記事が載せられた。

しかし今日。刺身と寿司を含めた日本料理は世界のあちこちで高級料理の代名詞として認識されている。日本国民と企業、政府がひとつとなって自国の食文化を広く知らせようと努力した賜物だ。


一方、韓国料理はどうなのか。大部分、海外の韓国式レストランが零細な規模であるうえ、現地海外同胞や韓国観光客たちが主顧客層なので、国際的な認知度は大きく下がる。韓国料理の代表選手という焼肉やビビンパが日本のレストランや中華レストランのメニューの中に宿借りしているケースも多い。

農林水産食品部が今年を「韓国料理グローバル化元年」として宣布し、詳しい実践計画を明らかにしたのは遅い気もするが喜ばしいことだ。韓国料理は韓国の国家ブランドを高めることができる立派な固有文化であるだけでなく、黄金の卵を生む戦略産業にもなる可能性があるからだ。

タイ政府が２００１年「世界の台所」（Kitchen of the World）という旗印を掲げてタイ料理のグローバル化を始めたのも、これを通じて農水産物輸出を増やし、観光産業を活性化するためのものだった。

現在、世界の食品関連市場規模は４兆ドル水準で、自動車や情報技術分野よりはるかに大きい。韓国料理グローバル化の成功いかんで韓国経済が新しい成長動力を確保できるかもしれないということなのだ。

可能性は十分だ。

ニューヨークなど大都市を中心に「韓国料理＝健康指向の料理」という認識が定着し始めた。上質な韓国料理を、もっと多くの外国人に味わってもらうことができれば、フランス、イタリア、中国、日本に続き５大料理大国に浮上できないという決まりもない。

このため政府は料理法の標準化、海外の韓国式レストランに対する資金支援及び認証制導入、水準の高い韓国料理専門教育機関育成など、発表された政策がスムーズに進行できるようにしなければならない。

これとともに広報にももっと力を傾ける必要がある。例えば大統領夫人が腕まくりをして韓国料理グローバル化の伝道師になったら、韓国の食文化の優秀性をアピールするのに大いに役立つだろう。各国高位層の人物を接待することの多い海外公館や、文化・スポーツ界の韓流スターたちも積極てきに活用しなければならないのはもちろんのことだ。

また外国人スター調理師たちを広報大使に起用し、韓国料理ショーを撮影し、ユーチューブ（世界最大動画サイト）などに載せるのも効果的なアイディアとなるだろう。