南アフリカ共和国は石油を一滴も産出しないが、石炭から石油を抽出する石炭液化技術（ＣＴＬ）をいち早く開発し、石油自給率は２８％に達している。同国の石油会社サソールの広報担当者は、「１９５０年代初めに南アフリカのアパルトヘイト（人種隔離政策）に反対する各国の経済制裁により石油の確保が困難になり開発した技術だ。ＣＴＬ技術を基盤にいまではガスから石油を作るガス液化燃料（ＧＴＬ）技術を確保している」と話す。中国や周辺のアフリカ諸国から技術移転を求められているが、同社は各国への合弁投資にこだわっているという。

‘技術が生み出すエネルギー’。世界の次世代エネルギー戦略はこの一言に集約される。このように世界は資源を輸入して使う‘第１の道’と、海外の資源開発を進める‘第２の道’を過ぎ、いまやエネルギー技術という‘第３の道’を走っている。新・再生可能エネルギーの開発と、このためのインフラ構築技術だけでなく、既存のインフラを再構成する最適化技術など種類と範囲も多様だ。原油高と化石燃料の枯渇、気候変動枠組み条約のような環境変化に対応しながらエネルギー技術を次世代の稼ぎ頭となる産業として育成するためだ。


米国や日本のような先進国は、いち早く国レベルのエネルギー技術開発戦略を発表し、技術確保を進めている。米国は２００６年初めに大統領の国政演説で、２０２５年までに中東産石油輸入量の７５％を代替できるエネルギー技術を開発すると明らかにした。日本も２００６年に‘新・エネルギー国家戦略’を発表している。

グローバル企業の動きも速い。新・再生可能エネルギー会社である欧州のヴェスタスは、９５年から風力・水素燃料電池会社を買収し、規模を拡大しながら世界でシェア２８％（２００６年）を確保している。日本のトヨタ・ホンダ・日産の自動車用燃料電池を共同で開発するなど、同業者同士で次世代エネルギー技術を共同開発している。

これに対し韓国のエネルギー戦略はこうした世界的な流れから取り残されている。ようやく‘第２の道’に差しかかっただけだ。最近知識経済部が発表した２０３０年までの国家エネルギー基本計画によると、▽原子力エネルギーの割合を増やし▽資源外交を通じてエネルギー資源を確保する－－にとどまっている。韓国外国語大学の権元淳（クォン・ウォンスン）教授は、「すでにグローバル企業が新たなエネルギー生産・運用の基本技術と部品市場の先占を進めている。われわれがエネルギーの基本技術確保に後れれば、石油だけでなくエネルギー技術のロイヤルティでも多くの金を払わなければならないだろう」と話している。