「大恐慌以降最悪となる賃金削減の事態が起こるだろう」。米国経済が沈滞に向かう兆候が顕著になる中、専門家らは先を争って暗鬱なシナリオを出している。金融機関と企業に続く次の犠牲者は平凡なサラリーマンが名指しされた。特に米国の中産層の家計所得は向こう３～４年にわたり減っていくものとみられるとニューヨーク・タイムズ紙が１５日に報道した。２０１０年ごろの所得は１０年前となる２０００年より５％以上減少するという。

米国では昨年末以降７６万人が失業者となった。９月末に６．１％まで上がった失業率は来年初めには７％に達するものと予想されている。マイクロソフト創業者のビル・ゲイツ氏は、失業率が９％まで上昇するとみている。ＡＰ通信は「１９７０年代のオイルショックの時は数百万人の米国人が職を失い、８０年代初めの不況期には失業率が１０．８％まで上がった」とした上で、「ほとんどの経済学者は今後失業率が急激に上昇するものと見通している」と伝えた。

失業率並みに苦しい問題は賃金削減だ。解雇はしなくても労働時間を減らしボーナスを出せない企業が大きく増えるものとみられるためだ。過去の景気後退期に米国の典型的な中産層の家計所得は３～７％減った。所得減少が続く期間は通常３年以上だった。すでに米国で家計所得は減っている。経済予測機関のグローバル・インサイトのナリマン・ベラベシュ首席研究員は、「おそらく来年が最も苦しい時期になるだろう」と話している。