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「大恐慌以降最悪の賃金削減が訪れるだろう」

「大恐慌以降最悪となる賃金削減の事態が起こるだろう」。米国経済が沈滞に向かう兆候が顕著になる中、専門家らは先を争って暗鬱なシナリオを出している。金融機関と企業に続く次の犠牲者は平凡なサラリーマンが名指しされた。特に米国の中産層の家計所得は向こう3~4年にわたり減っていくものとみられるとニューヨーク・タイムズ紙が15日に報道した。2010年ごろの所得は10年前となる2000年より5%以上減少するという。

米国では昨年末以降76万人が失業者となった。9月末に6.1%まで上がった失業率は来年初めには7%に達するものと予想されている。マイクロソフト創業者のビル・ゲイツ氏は、失業率が9%まで上昇するとみている。AP通信は「1970年代のオイルショックの時は数百万人の米国人が職を失い、80年代初めの不況期には失業率が10.8%まで上がった」とした上で、「ほとんどの経済学者は今後失業率が急激に上昇するものと見通している」と伝えた。

失業率並みに苦しい問題は賃金削減だ。解雇はしなくても労働時間を減らしボーナスを出せない企業が大きく増えるものとみられるためだ。過去の景気後退期に米国の典型的な中産層の家計所得は3~7%減った。所得減少が続く期間は通常3年以上だった。すでに米国で家計所得は減っている。経済予測機関のグローバル・インサイトのナリマン・ベラベシュ首席研究員は、「おそらく来年が最も苦しい時期になるだろう」と話している。

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