ビデオ市場を狙って作られる映画１０本中９本が「青少年観覧禁止」等級を受けていることがわかった。

国会文化体育観光放送通信委所属ハンナラ党ハン・ソンギョ議員が、映像物等級委員会（映等委）から提出を受けた資料を分析した結果だ。

資料によると映等委が今年等級判定を下したビデオ１６２８本のうち９１．９％である１４９６本が淫乱・暴力シーンが多く「青少年観覧不可」等級を受けた。映画を上映した後、自動的にそのビデオを提出する場合は除いた数値だ。


２００３年７３．５％だった「青少年観覧禁止」の割合は昨年９１．３％で初めて９０％台を突破した。「映画及びビデオの振興に関する法律」で規定する青少年は“満１８歳未満”だ。

映画市場も状況は似ていた。国内映画の場合２００３年１７．１％だった「青少年観覧禁止」判定の割合が今年２６．２％に増えた。国外映画の観覧禁止の割合も同期間１５．３％から２９．１％と２倍近く増えた。

ハン・ソンギョ議員は「映画・ビデオすべての映像分野を大人が掌握してしまった」とし「大韓民国が“淫乱ビデオ株式会社”になっては映像コンテンツの発展を期待できない」と指摘した。