空軍側は「この生徒が左派の考えを示したことがなく、把握することができなかった」と釈明した。しかし今回の事件はこうした具合で適当に済ませられる懸案ではない。士官学校生は誰よりも国家意識の徹底を図らねばならない。彼らに国家の守護を任せるはずだからだ。Ｆ－１５Ｋが殺人機械だという考え方をするならば、いかにして国と国民を守ることができようか。万が一、問題の生徒が操縦士になったとすれば、１機当たり１０００億ウォン（約１００億円）のＦ－１５Ｋでどんなことをするか分からない。共産党宣言を個人のホームページに掲載したということだが、こうした操縦士に戦闘機を任せることができるだろうか。


陸軍士官学校の新入生の３４％が「米国を主敵と認識した」と回答したことが分かったことに続き、空軍士官学校でも同じようなことがあった。進歩派政権の１０年間蔓延（まんえん）していた「北朝鮮寄りの路線」や左傾化した教科書と関係なくないだろう。中高生の半分が「韓国戦争（１９５０～５３年）は北朝鮮の韓国への侵攻によるもの」ということを知らないぐらいならば、今後もこうした事件が再発する可能性が高い。