「大恐慌以降で最悪なのは本当だ。しかしあの時とは状況が違う」－－。

金融危機で世界的に株価が急落し、１９３０年代の米国の大恐慌のときのように証券市場が長期沈滞するのではないかとの懸念が出ている。しかし現在を大恐慌と比較するのは行き過ぎとの見方はそれ以上に多い。当時、米国のダウ指数は３４カ月間で８９％も落ち込んで下落が止まった。現在のダウ指数は昨年の最高値に比べ４０％、韓国のＫＯＳＰＩ指数は３８％程度落ちている。

危機の進行過程は似ている。大恐慌直前に米国では土地と株式に対する激しい投機ブームが起きた。第１次世界大戦以降の景気膨張に、クーリッジ大統領・フーバー大統領と続いた共和党政権の規制緩和政策が重なり、ダウ指数は８年間で３９４％も上昇した。欧州はさらに沸いた。ドイツの株価は５年半で１０８０％、フランスは７年間で４２０％の急騰となった。今回の危機は欧米の住宅投機と金融機関の無分別な派生金融商品が問題を生んだ。米共和党政権の金融規制緩和と連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）の低金利政策がこれを後押しした。


しかし大恐慌と今回の危機には決定的な違いがある。当時とは比較できないほど強くなった各国の中央銀行と国際協力だ。信栄証券のキム・セジュン投資戦略チーム長は、「大恐慌のときは経験不足のＦＲＢは消極的な対応で一貫していた。しかし今回は積極的に金利を引き下げ、市場に資金を浴びせている」と分析している。大恐慌の時には存在しなかった国際通貨基金（ＩＭＦ）があることも違いだ。一時的な資金難に陥った国に対する‘最終貸付者’がいるということだ。

株式市場にもうひとつ肯定的な点は、経済の基礎体力が強くなったという点だ。ノーベル経済学賞を受賞したシカゴ大学のゲーリー・ベッカー教授は、「金融混乱が生産・雇用に及ぼす影響は当時よりはるかに小さい」と話す。大恐慌当時、米国の失業率は２４．９％まで上昇したが、今回は６．１％水準だ。国民総生産（ＧＮＰ）も大恐慌当時はほぼ半減したが、今年は急激な減少は見られない。三星（サムスン）証券のソ・ジャンホ研究委員は「いま大恐慌の可能性を論じるのは行き過ぎだ」としている。