為替と外貨保有額の間で綱渡りをしてきた当局が強気に出た。為替を安定させるより外貨保有額を守る方に重きを置くとしている。銀行圏の外貨流動性は支援するが、外国為替市場にドルを大挙放出しないということだ。実際にここ数日間、大規模な介入はなかった。９日、１ドル１５００ウォン台に進むかのように垂直上昇すると介入に出たが、規模は小さかった。ある外為ディーラーは「政府介入物量は２億ドル台だと推定される。それなのに為替が天井値から１１０ウォン戻したのは市場の予想が急激に一方へ傾いて基盤が虚弱になったためだ」と話した。


外為当局がこのように路線を変えた理由は、グローバル金融市場の低迷だ。銀行の中長期ドル調達通路が詰まった状態で、万が一の場合に備え、外貨保有額を予備金として残しておかなければならない必要性が高くなったからだ。今年に入って為替を防御するために ２２５億ドルも使ったが、外為保有額減少が常に市場参加者の不安増幅につながっていたという点も考慮された。