日本の金融機関が国際舞台に続々と進出している。強大な資金力を武器に安値で売られるウォール街の金融機関を買い入れているのだ。

◆金融の華麗なカムバック＝

‘日本、世界市場に攻勢’…最近日本の金融機関による‘ウォール街ショッピング’をめぐり日本の新聞がよく使う表現だ。これを取り上げる記事はまるでスポーツの国家対抗戦を中継するかのような雰囲気だ。三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループがモルガン・スタンレーの筆頭株主（２１％）になり、野村ホールディングスがリーマン・ブラザーズの欧州・中東・アジア事業部門を買収しており、それだけのことはある。三星（サムスン）経済研究所の具本寛（ク・ボングァン）首席研究員はこうした動きを「立ち遅れている投資銀行分野を強化するための戦略だ」と分析している。


特に三菱ＵＦＪの出資規模は９０億ドルと、日本の金融機関によるこれまでの海外買収合併（Ｍ＆Ａ）のうち最も大きな規模だ。三菱ＵＦＪの畔柳信雄社長は今回の出資を「千載一遇のチャンス」と表現した。日本の金融機関は１９８０年代には円高を背景に米国に積極的に進出した。三菱銀行はバンク・オブ・カリフォルニアを買収し、住友銀行はゴールドマン・サックスに出資したりもした。９０年代に入ってからは状況が逆転した。米国に進出していた日本の金融機関は相次いで撤収しただけにとどまらず、米国に売却されたケースもあった。

しかし今回のウォール街の金融危機で状況はまた変わった。ＬＧ経済研究院の李地平（イ・ジピョン）首席研究委員は、「日本の銀行はこれまで構造調整で不良を整理した上、サブプライムローンへの投資に消極的だったおかげで資金力に余裕がある」と話している。