経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟国の平均自殺率は１０万人のうち１０人という。韓国は２２人で自殺率１位という汚名を背負って生きている。

最近、有名芸能人が事業に失敗して４０億ウォン（約３億６５４５万円）相当の私債に悩まされ、自ら命を絶つという残念な出来事があった。車の中で練炭に火を付けて自殺を図ったことに家族と国民は大きな衝撃を受けた。

マスメディアは我先に自殺のニュースを報じた。自殺した方法について具体的に書かれた記事もあった。あるマスメディアは詳細に自殺に至る過程も書いた。車のドアを密閉し、火鉢の練炭に火を付けて、これを吸い込んだと、具体的に報じた。このような報道は事実を伝える点では意味のあることだろうが、模倣犯罪を招くという点で自制する必要がある。自殺を考えている人に自殺の方法を説明することによって、有名芸能人の自殺後に全国で３人が同じ方法を用いて命を絶っている。


国民の知る権利を満たすこともよいが、自殺率が急増している韓国の実情を考えると、マスメディアには自重してもらいたい。マスメディア協会をはじめとするメディア団体が報道機関の衆知を集め、自殺関連記事作成のガイドラインを用意して守っていくのもよい方法ではないかと思う。有名人が自殺したというニュースを拡大して報じるインターネットメディアの報道形態を規制すべきである。