米証券大手のリーマン・ブラザーズが破たんし、米証券大手のメリルリンチが米金融大手のバンク・オブ・アメリカ（ＢＯＡ）に買収されるという知らせが伝えられると、世界の株式市場はショックに包まれた。

国内の証券業界は‘来るべき時が来た’という反応を見せた。米国の２大住宅担保融資会社であるファニーメイとフレディマックの国有化だけでは市場の不安を解消するには初めから限界があった。民間金融機関の不良をどのような形であれ処理しなければならなかったが、市場も政府も収拾に失敗した格好だ。

問題は韓国を含む世界の金融市場に及ぶ影響だ。ＨＭＣ投資証券のイ・ジョンウ・リサーチセンター長は「先週１４７７．９２ポイントまで回復した総合株価指数（ＫＯＳＰＩ）が１４００ポイントを割り込む恐れがある」と話す。また「今月末ごろにはある程度沈静化するものとみられるが、それが危機の終わりなのかはまったく別の問題だ」としている。


国内の投資家をさらに不安にさせているのは、最近、韓米の証券市場が同じ動きを見せる傾向が強まっている点だ。大信（テシン）証券によると、今年１月に０．６～０．７程度だった両国証券市場の相関係数は、３～４月をピークに下がったが、先月以降は０．９以上に再度高まった。相関係数は１に近いほど同調化が激しいことを意味する。

これに対し、今回うみを出し切ったためむしろ米国の金融危機の終わりを告げるシグナルになるという反論もある。さらに主要金融機関１０社が７００億ドルに達する市場安定基金を拠出することにしたことも支えになるという分析も出ている。大宇（デウ）証券のホン・ソングク・リサーチセンター長は「株式市場の最大の敵は不確実性であり、現れた悪材ではない」とし「問題がこれ以上悪くなることがない状況に至ったというのが株式市場では逆説的で肯定的だ」とコメントしている。