米国女子プロゴルフ協会（ＬＰＧＡ）が‘白旗’をあげた。

ＬＰＧＡツアーのビベンス・コミッショナーは６日（日本時間）、声明書を通じて「来年から選手を対象に英語の使用を義務づけるという方針を撤回する」と明らかにした。

米オレゴン州ポートランドで開かれたセーフウエークラシック大会で韓国選手を集め、英語インタビュー試験まで導入するという方針を伝えてから２週間後のことだ。


ビベンス・コミッショナーはこの日の声明書で「各界各層の意見を聴取した結果、英語使用の義務化と関連した罰則規定をすべて取り消すことにした。 しかしビジネスチャンスを増やすため年末までに修正案を準備する」と明らかにした。

ＬＰＧＡ側が２週間で英語義務化政策を取り消したのは、何よりも世論の激しい逆風にぶつかったからだ。 パドレイグ・ハリントン（アイルランド）、崔京周（チェ・キョンジュ、３８）らＰＧＡツアー選手が相次いでＬＰＧＡ側の方針を非難したのに続き、ＮＹタイムズやＬＡタイムズなど有力紙も一斉に批判論調の記事を載せた。

米国の上・下院議員が今回の措置を制限するために動き出し、市民団体も激しく反発した。 さらにステートファーム保険会社やチョイスホテルなど少なくないスポンサーがスポンサー契約を中断する意向を表したのが決定打になった。 四面楚歌に追い込まれたＬＰＧＡは‘白旗’をあげるしかなかった。

ＬＰＧＡが英語義務化政策を撤回すると明らかにしたが、‘英語の使用’をめぐる論議は続く見通しだ。 カリフォルニア州上下院議員はこの日の記者会見で、「ＬＰＧＡツアーの政策は人種差別的な処置」とし、政策の修正ではなく完全な撤回を要求した。 ２人はＬＰＧＡに送る抗議書簡で「英語の能力はゴルフ選手が必ず保有しなければならないものではない。 言語能力や出身国によるチャンスの制限は不公平で非合理的な不法措置」と非難した。

ロサンゼルスを基盤とする韓米連合財団のグレイス・ユー理事もＡＰとのインタビューで「ＬＰＧＡツアー大会は米国だけでなく中国・タイ・韓国・フランス・日本などでも開かれるが、選手はこれらの国の言語も習わなければならないのか」と反問し、法的対応を続ける意向を明らかにした。

ゴルフウィークのコラムニスト、ロン・シラック氏も「今回の措置は明らかに韓国選手をターゲットにしたものだ。 仮にタイガー・ウッズが英語を話せなかったとすれば、ウッズに出場停止を命じることができるのか」と反問し、「ＬＰＧＡ側が急いで英語義務化政策を撤回したのは、思慮に欠ける行動であったことを自ら認めるものだ」と明らかにした。

現在ＬＰＧＡツアーには２６カ国・１２１人の外国人選手が活動中で、うち韓国選手は４５人にのぼる。