選手に英語の試験を受けさせることにした米国ＬＰＧＡツアーの政策が、うやむやになる可能性が高まっている。 米メディアはもちろん、選手らの激しい反発が相次いでいるからだ。

世界女子ゴルフランキング１位のロレーナ・オチョア（メキシコ）は３日（日本時間）、メキシコで開いた慈善行事で、「選手は競技力で判断されるのがよい」とし「（ＬＰＧＡが英語のテストを通過できない場合は出場を停止させるという政策は）過激だと思う」と語った。

ＬＰＧＡツアーのベテラン選手ローリー・ケーン（カナダ）も「私は日本でプレーする時、日本語を使わなかった」とし、ＬＰＧＡツアーの政策を批判した。 これに先立ち崔京周（チェ・キョンジュ）とパドレイグ・ハリントン（アイルランド）など男子選手もＬＰＧＡを強く非難している。


皮肉にもこの政策を受け入れる立場を見せているのは、英語試験のターゲットである韓国女子選手だけだ。 パク・セリは「出場停止よりも罰金のほうがよい」と話した。

ボストングローブ紙が「ＬＰＧＡがＯＢをたたいた」と皮肉るなど、米メディアもＬＰＧＡツアーに対し非難一色だ。 人種・性別・宗教などで差別しないという米国の精神、誰でも実力さえあれば最高になれるというスポーツ精神を同時に踏みにじったため、非難は激しい。

「実力でなくプロアマ顧客のためのものなら、言語だけでなく外貌も重要だが、美形でなければ出場できないということのか」「中国・インドに領域を拡張するというＬＰＧＡは、選手に中国語とヒンドゥー語の試験も受けさせるのか」など、ＬＰＧＡの論理には反論が相次いでいる。

「選手が良いスポンサーをつかむために」というＬＰＧＡの論理も世論の激しい叱責を受けている。 韓国選手をけん制しようという政策が丸見えだ、というのが米メディアの反応だ。

ＬＰＧＡツアーは「公式的に政策を出したのではない」と、やや後退する姿勢を見せている。 仮に英語の試験を強行したとしても、実際に制裁を加えるのは容易でない。 出場停止になった選手が法的対応に乗り出す可能性もあるからだ。