グリーン成長は開発途上国が先進国の失敗を繰り返さずに成長と環境保全を成し遂げる近道となる。しかし現実的にはコストが高く、生活していくことが最優先の開発途上国の足かせになるという反論も少なくない。

温室効果ガスの主犯である二酸化炭素排出量を減らす低炭素化（Ａ ｌｏｗｅｒ ｃａｒｂｏｎ ｗｏｒｌｄ）も環境的に持続可能な経済成長のための政策カテゴリーの１つだ。

米国をはじめとする先進国の排出量が多いが、新興成長国家の排出量の増加速度（１９９０年～２００４年）は中国（１０９％）、インド（９７％）、タイ（１８０％）、マレーシア（２２１％）、エジプト（１１０％）、韓国（９３％）となっており懸念されている。


従って、温室効果ガス削減義務を履行し、化石燃料の依存度を軽減していく投資と技術開発は万国共通の課題となっている。

“低炭素・グリーン成長”は、現代と未来のキーワードであることは明らかだが、新しい成長動力と雇用を創出しようとしている韓国の新国家戦略にできるかどうかは疑問だ。まず日本、ドイツ、米国をはじめとする先進国は約１０年前からこの分野の技術開発を主導してきた。しかし韓国の国土環境は太陽熱、太陽光、風力、潮力などの新再生エネルギー分野の資源が乏しい。その上、社会的利益が総費用を上回るのには、５～１０年以上を要する経済性の難関を超えなくてはならない。“７４７”や大運河など“土木成長”と“低炭素・グリーン成長”の相関関係も気がかりだ。先進国が約１０年前から推進してきているプロジェクトを新国家パラダイムとして掲げる李明博（イ・ミョンバク）政権のアイディアのお粗末さには見るに忍びない。



低炭素のグリーン成長と韓国（１）