循環補職予報官…平均経歴は６年

２３日午後３時、ソウル銅雀区新大方洞（トンジャクク・シンテバンドン）気象庁１階講義室。全国から来た２５人の予報官が集まっていた。気象庁が昨年から４週１５６時間コースにする予報能力向上課程を履修するためだ。この日は最近、続いた誤報について取り上げた。

ヤン・ジングァン予報状況２課長の誤報事例分析が始まった。ヤン課長は「７月４日、ソウルと京畿道に雨が降らないと予報したが、実際では午前から雨が降り続いた。レーダーの信号をそのまま通り過ぎたから」とそれなりに結論を下した。講義室の全面に設置された大型スクリーンには天気図とレーダー、衛星資料が交互に映し出された。


討論が始まった。ある予報官は「予報モデルから雨が降るという話はないのに、どうして予報官が雨が降ると言えるか」と反発したような発言をした。「当時、低気圧は南北に伸びていた上、数値予報モデル結果を見れば南側に集まっており、南部地方にだけ夕立ちが来るものと予測するほかなかった」という話も出た。「同じ状況になったら予報は同じように間違うほかない」という自嘲的な発言もあった。この日の教育はほかのときと同じく誤報事例分析のみをして終わった。ヤン課長は「これからはこれに似ている状況で予報を出すときはこのことを念頭に置いて出そう」と講義をまとめた。

◇教育＝予報官能力向上課程は気象庁が２０００年から実施した「予報官課程」の水準を一段階アップさせたものだ。理論に対する理解水準を高めるために大学教授を招いて講演も聞く。本庁予報官５組のうち１組ずつ回りながら１カ月間、教育を受けるのだ。しかし、課程の大部分は、過去の誤報を分析することばかりだ。釜慶大学のビョン・ヒリョン教授は「最新理論や研究事例に対する体系的な教育がなければ予報正確度を上げにくい」と指摘した。気象状況は毎度変わるが、過去の誤報事例だけ見ても大きく役に立たないというのだ。

外国では予報業務を細分化し、専門的人材を養成する。日本は気象庁に気象大学を置き、予報官を教育する。６０人の予報官は４年間、気象、地震、火山、海洋観測と一緒に詳細分野別で専門知識と実務訓練を一緒に学ぶ。イギリス気象庁が運営する気象大学のプログラムも似ている。米国は気象庁が学界（大気科学大学連合会）と共同で教育プログラムを開発・運営する。キム・テリョン気象人力開発課長は「最高の専門家を作るために気象庁も努力中」と述べるが「それが予報が当たることと直接的に結び付かないから切ない」と話す。

◇予報官は循環補職＝気象庁予報局には５組の予報官がいる。予報状況１科から５科がまさにその組職だ。各組は９人ずつで構成されている。課長と４級書記官１人、事務官給である通報官１人がいる。各種天気図と資料を分析・解釈する人員とレーダー映像と衛星映像を担当する職員６人がさらにいる。

これらは教育を受ける１組を除き、４交代で勤める。月平均１４日出勤し、１８０時間勤める。勤務時間は長くないが、夜勤・休日勤務とストレスが多い。地方予報官たちは異なる業務までしなければならない。

５級以上の予報官たちの総勤務研修は１３年１１カ月だが、実際予報業務経歴は６．４年にすぎない。米国など先進国では一度予報を担当することになれば引退するまで予報するケースが多いため経歴が長い。韓国は循環補職によって経歴が短い。気象庁の気象サービス改善案にも人事管理上、予報官の席が循環補職によって通過点の認識だとし、２～３年周期で交代していことを改善しなければならない点に挙げた。気象庁は２５日、予報グループと予報官の個人別で評価制を取り入れ、人事と成果給で成果報酬を付与するという計画を出した。

地方予報士たちはさらに劣悪だ。首都圏地域予報士であるキム某さん（４３）さんは「１９９３年気象庁に入ってきた後、１０年ぐらい予報業務を担当したが、１０回ほど異動した」とし「３年くらい１カ所に勤めると地域の特性が分かって予報に経験も生かすことができるが、分かった頃に異動するようだ」と言った。

◇外国人予報官には否定的＝イ・マンウィ環境部長官は２２日「予報正確度を引き上げるためなら外国人予報官まで迎え入れることができる」と述べた。気象庁関係者や一部の気象専門家は外国人予報官に対して懐疑的な反応を見せた。ソウル大チョン・ジョンガブ教授は「予報官よりは外国からモデル専門家を迎え入れる方がいい」と言った。

江陵大イ・ジェギュ教授も「地域固有の気象現象を理解するには数年ずつかかるので、外国専門家が入ってきても、状況は同じだ」とし「しかし外部から人材が入ってくれば、気象庁の組職が刺激を受けるという指摘もある」と主張した。