２０３機中３９機を近代化改修…‘ラプター’導入頓挫の空白を埋める

日本が航空自衛隊の主力機であるＦ-１５戦闘機の大々的な近代化改修を進めている。

「日本の防衛省は、来年度予算の概算要求に、航空自衛隊の主力戦闘機Ｆ１５の近代化改修費用を盛り込む方針を固めた」と読売新聞が２８日、報道した。改修対象は日本が保有しているＦ１５戦闘機全体の２０％に当たる３９機であるということだ。


この中の２６機分の改修費用は２００５年から２００９年まで推進されている、中期防衛力整備計画案（中期防）に盛り込まれている。今回の追加で確保される予算は残り１３機分の改修費用だ。日本は当初、残り１３機分は２０１０年度以降の次期中期防に盛り込む方針だったが、中国の航空戦力の増大などに対応するため、改修次期を予定より操り上げたと新聞は報道した。

Ｆ－１５戦闘機はレーダーやコンピューターなどの性能を向上させ、電子戦に必須な性能を中心に近代化改修される。電波妨害への対処機能を追加し、赤外線探索・追跡（ＩＲＳＴ）機能とヘルメット装着式表示装置などが追加搭載される。これらの機能が追加されれば、日本のＦ１５は韓国のＦ１５Ｋモデルに匹敵する性能を保持する見通しだ。

しかし、日本のＦ１５は米国とロシアが後続で導入した最新型戦闘機に比べ、電磁装備とレーダー機能が相対的に低かった。日本防衛省はこれを補うため、次世代の主力戦闘機として米国の最新鋭ステルス戦闘機「Ｆ２２ラプター」の導入を推進したが、米議会が技術の流出を憂慮し、禁輸措置としたため、Ｆ１５の近代化改修に乗り出したのだ。日本は当初、Ｆ２２ラプター７機を導入し、空軍力の増強整備を行う計画だった。