気象庁の週末予報が４週連続で外れた。１９日午後１１時の気象庁は「翌日午後から忠清地域にやや雨が降る」と予報した。しかしこの地域は午前２時からどしゃ降りに見舞われ、６時間で１５０ミリの降雨量を記録した。梅雨時に台風まで重なり、誰でも局地性豪雨の可能性を予想したが、気象庁は３時間後の天気すら予想できなかったのだ。ソウル・京畿地域はさらにひどかった。午後から雨が降り始めるものと予報されたが、朝からどしゃ降りで結局豪雨注意報が発動された。この程度になれば天気を予報するのではなく中継するという表現が似合いそうだ。同じような誤報が年間に４週間ほど度重なるのを見て、市民も怒り心頭に発した。昨日、気象庁のホームページは外れた予報でさんざんな目に会った市民の糾弾の場に変わった。「現価５００億ウォンのスーパーコンピューターは何をする品物なのか」という抗議から「むしろおばあさんの神経痛の方が雨を当てる」といった皮肉が書き込まれた。

果たして気象庁は職務をまともに遂行しているのだろうか。予測技術の限界で局地性降雨を正確に予報しにくいという哀訴も一理ある。しかし、韓国より国土が広い日本や中国より誤報率が高いという事実は、どう理解すればいいのだろうか。

もうインチキ天気予報に国民は飽き飽きした。一体どんな問題があるのか理由をきちんと知りたいというのが国民の念願だ。この際、監査院が気象庁の問題を一つひとつ明らかにし、まともな代案を提示してほしい。気象庁も装備なら装備、人力なら人力に何がもっと必要なのか明確に注文しなければならない。こうした状態が続けば本当に天気予報を外国に任せようという事態が来るかもしれない。


気象情報の重要性は時間がたつほど大きくなっている。天気予報が外出計画などに利用された時代はもう終わった。気象情報は生産技術の効率性を高め、災害から国民の生命を守る高付加価値情報に来ているのだ。政府も国家競争力向上の次元で解決策を用意しなければならない。正確な天気予報は社会的費用を減らすインフラの基礎だからだ。