三星（サムスン）グループが、ディスプレー装置市場で用途が広がっている有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）部門の強化に着手した。 三星電子と三星ＳＤＩがＯＬＥＤ組織を統合し、能動型（ＡＭ）ＯＬＥＤ合弁子会社を設立する。

これに伴い、半導体とＬＣＤに続き、ＯＬＥＤ分野でも韓国・日本・台湾間の競争が激しくなる見込みだ。 この分野では最近、日本の政府と企業が力を合わせて主導権の奪還に乗り出している一方、台湾も量産体制を整えて挑戦している。 ＬＧも競争に飛び込む準備を整え、状況に注視している。 ＯＬＥＤは、市場調査企業のディスプレーサーチが２０１５年まで年平均１６７％（数量基準）ずつ成長すると予想している成長分野だ。


◇法人設立の三星＝三星グループは三星ＳＤＩのＯＬＥＤ量産技術と三星電子の研究人材・資金力を合わせて設立した合弁会社で、市場で主導権を維持するという戦略だ。 三星ＳＤＩは昨年１０月から世界で初めて第４世代（７３０ミリＸ９２０ミリ）ＡＭ　ＯＬＥＤ生産ラインの稼働に入った。 両社は２５日に開かれる取締役会で子会社の設立を確定する予定だ。 仮称「三星モバイルディスプレー」と呼ばれる新設法人は、両社が折半出資する。

三星の関係者は「１０インチ（２５．４センチ）以下の中小型ディスプレーを総括する別の会社を設立する」とし 「まだ初期段階のＯＬＥＤで収益を出すのは難しいため、当分は中小型ＬＣＤで収益性を確保する」と説明した。

ただ、ＬＣＤを製造する三星電子のモバイルディスプレー事業部を三星ＳＤＩに譲るのか、新設法人に移すのかはまだ決まっていない。

今回の決定は、李健熙（イ・コンヒ）前会長の退任で生じた意思決定過程の空白を系列会社の経営陣の合意で埋めたという意味がある。 ＰＤＰ・ＬＣＤ・ＯＬＥＤをめぐる三星電子とＳＤＩの領域争いを、会長と戦略企画室の調停なしに締めくくったのだ。

三星ＳＤＩは最近、赤字の主役になったＰＤＰ分野の主導権を三星電子に譲る代わりに、二次電池分野では独ボッシュと、ＯＬＥＤでは三星電子と合弁法人を設立し、主力事業の再編作業を終えた。

◇新三国時代の開幕＝半導体・ＬＣＤ分野を相次いで明け渡した日本は、ＯＬＥＤは韓国に渡せないとして力を合わせている。 ソニー・シャープ・東芝など主要電子企業は最近、大型ＯＬＥＤ量産に必要な基礎技術を共同開発することで合意した。 日本政府もこの分野に３５億円の予算を支援し、２０１２年までに１０２センチ（４０インチ）以上のテレビ用大型パネル量産技術を開発する予定だ。

三星ＳＤＩに次いで世界で２番目にＡＭ　ＯＬＥＤの量産を始めた台湾のＣＭＥも、月３０万個水準の生産規模を年末までに月１００万個に増やす計画だという。 年初ＬＧ電子のＯＬＥＤ組織を引き受け、先月ＯＬＥＤ事業部を設立したＬＧディスプレーも、積極的な投資を検討している。

今年は１０００億ウォンを投じて坡州（パジュ）にＡＭ　ＯＬＥＤ生産ラインを建設する。 安養（アンヤン）にあった次世代ディスプレー研究所も今月初め、坡州に移転させた。