賛否をめぐる議論が続く中で流通が始まった米国産牛肉について、ネチズンの４５．９％は「購入意思がある」と明らかにした。

ポータルサイト「パラン」（www.paran.com）は４日から「米国産牛肉を購入しますか」というアンケート調査を行っている。

８日午前９時現在まで計４５０２人が参加した今回の調査で、４５．９％のネチズンが「米国産牛肉を購入する意思がある」と答えた。 「購入意思がない」というネチズンは５３．４％だった。


男性は４８％が、女性は２９．８％が「購入意思がある」と答えた。 年齢別には２０歳代は２６．５％、３０歳代は２７．５％、４０歳代は５７．４％が「購入意思がある」と答え、高年齢であること「購入意思」が強かった。

地域別には江原（カンウォン）地域が５０．６％で最も多く、全羅（チョンラ）道は１７．６％で最も少なかった。

アンケート調査の結果をめぐり、ネチズンはさまざまな意見を書き込んでいる。

あるネチズンは「牛肉をたくさん食べる米国およびヨーロッパの人、現地同胞もこれまで何の問題もなく過ごしているのに、われわれは否定的な考えから一歩も踏み出そうとしていない」と主張した。

一方、別のネチズンは「食べたくない人は買わなければよいというが、低価格という理由から幼稚園や学校給食、病院などの給食業者で消費されるのが最も心配だ。原産地を明確に記載し、個人消費者だけを相手に販売されるのなら不安はある程度解消される」と書き込んだ。