値下げブームが過ぎ去った輸入車業界に、今度は値上げブームが広がる見込みだ。 ウォン安がその原因だ。

仏プジョー車を輸入・販売している韓仏モータースは１４日、ユーロ高を理由にやむを得ず６車種の価格を１－３％引き上げる、と発表した。 ２９９０万ウォン（約３００万円）の２０７ＧＴ（１７インチ）を３１００万ウォンへと１１０万ウォン値上げし、３０７ＳＷＨＤｉの価格は３５９０万ウォンから４０万ウォン引き上げた。 会社側は「プジョー本社にユーロで入金しているため為替差損が生じている」とし「値上げ価格は１５日の契約分から適用される」と説明した。

実際、昨年１月は１ユーロ＝１２００ウォン台だったが、最近は１ユーロ＝１６００ウォン台と、ウォンはユーロに対して３０％ほど値下がりした。 本社にユーロで決済しているＢＭＷコリアも先月から、最高級コンバーチブル６５０ｉ　２００８年型を１６０万ウォンほど引き上げた１億７２８０万ウォンで販売している。 同社のシャープ副社長は「為替差損が生じてもできる限り価格を維持する予定だが、今後の値上げの可能性は排除できない」と話した。


日本円で決済するホンダコリアも、今年輸入車販売１位を維持しているが、ウォン安円高に頭を悩ませている。 昨年末の１００円＝８３０ウォン台から最近は１００円＝１０００ウォンと、ウォンが円に対して２０％以上も値下がりしているからだ。 ホンダコリアの関係者は「現在の為替レートは今年の事業計画上の予想レートと大きな差がある」とし「価格は顧客との約束なのでまだ値上げは考えていないが、代わりに内部コスト節減要因を探している」と語った。

これに対し、韓国ウォンで決済しているフォルクスワーゲンとアウディ、メルセデス－ベンツなどはひとまず安堵しているが、来年が心配だ。 フォルクスワーゲンコリアの関係者は「毎年３月末の為替レートが基準になり、１年間の車の価格が決まるが、ユーロ高が続く場合、本社が来年、値上げを強力に要求してくることが予想される」と明らかにした。

輸入車協会のユン・デソン専務は「マージンが少ない業者であるほど為替レート変動の影響を受ける。輸入車業界が今後、価格を攻撃的に引き下げるのは難しいだろう」と予想した。