妊婦が妊娠中に環境ホルモンに曝露（ばくろ）されると、出産後に乳児がアトピー性皮膚炎を発症する可能性が高まるとの韓国の研究結果が発表された。環境ホルモン濃度が高い場合、生後1年以内の発症リスクは最大8倍以上に高まるという。

サムスンソウル病院小児青少年科のアン・ガンモ教授、キム・ジヒョン教授、チョン・ミニョン教授と、米ナショナル・ジューイッシュ・ヘルス（National Jewish Health）のキム・ビョンウィ教授による共同研究チームは8日、新生児の尿中に含まれるフタル酸エステル代謝物の濃度とアトピー性皮膚炎との関連を分析した結果を公表した。


おもちゃや日用品などに広く使用されるフタル酸エステルは、プラスチックを柔軟にする物質で、体内のホルモン系をかく乱する環境ホルモンとして知られている。妊娠中は胎盤を通じて胎児に直接伝わる。また、羊水中にもフタル酸エステルが存在するため、胎児は皮膚の発達過程で曝露される可能性がある。


研究チームは2020年12月から2022年6月まで、韓国国内4病院で出生した新生児61人を対象に、生後48時間以内の尿を分析した。体内に取り込まれたフタル酸エステルは代謝過程を経て尿として排出されるため、新生児の尿を調べることで環境ホルモンへの曝露状況を推定できるためだ。さらに、生後12カ月になるまで追跡調査を行った結果、このうち11人がアトピー性皮膚炎と診断された。

分析の結果、フタル酸エステルの一種であるフタル酸ジ（2－エチルヘキシル）の代謝物濃度が高いほど、アトピー性皮膚炎の発症リスクは約2倍高くなることが分かった。特に12．18マイクログラム毎リットル以上の高濃度群では、そのリスクは8．3倍に達した。

その背景には、フタル酸エステルによる皮膚バリア機能の低下と炎症反応があると考えられている。実際、細胞実験ではフタル酸エステル溶液に曝露すると、炎症反応に関与するサイトカインの発現が増加した。また、皮膚バリア機能を維持する主要なタンパク質も約3分の1減少した。人工皮膚を用いた実験でも、経皮水分蒸散量が増加することが確認された。

今回の研究成果は、国際学術誌「Allergy， Asthma ＆ Immunology Research」の最新号に掲載された。キム・ジヒョン教授は「乳児期は皮膚バリア機能と免疫系が発達する重要な時期であるだけに、妊娠中から出生直後まで生活環境に細心の注意を払う必要がある」と述べた。