半導体覇権競争のまた別の戦場が開かれている。エヌビディアなど米国企業が掌握した「システム半導体」、韓国のサムスン電子とSKハイニックスが主導権を握った「メモリー半導体」に続き、今度は「電力半導体」だ。電気自動車に必須で搭載される電力半導体は電気自動車の需要低迷で成長がやや停滞したが人工知能（AI）時代の技術安全保障の重要性が浮上し国同士の競争が激しくなっている。

西帰浦市（ソグィポシ）の済州（チェジュ）国際コンベンションセンターで25日に開幕した国際電機電子材料学術大会（ICAE2025）では電力半導体に注目が集まった。ICAEはナノ素子、超伝導体、太陽電池、液体金属、半導体、バッテリーなど先端電機電子材料全般を網羅する最大規模の国際学術大会だ。


今年のICAEの「電力電子用素材と素子」セッションには全15セッションのうち2番目に多い17人の演説者が招かれた。座長を務めた慶北（キョンブク）大学新素材工学科のチョン・ビョンギュ教授は「AIデータセンター拡大で電力需要が急増し電力損失を最小化できる電力半導体研究に関心が高まる傾向」と話した。


電力半導体は素材が性能を左右する。直流（DC）を交流（AC）に転換したり電流を制御する過程で高い電圧と熱に耐えなければならないためだ。同時に小型化も必須だ。サイズが大きくなるほど抵抗が増え電力効率が落ちるためだ。現在企業は単一元素であるシリコンの代わりに炭化ケイ素（シリコンカーバイド）や窒化ガリウム（ガリウムナイトライド）などの化合物半導体基盤ウエハーを使用した電力半導体商用化にスピードを出している。

米国と日本も足早に対応に乗り出している。日本は最近電力半導体技術流出の取り締まりのレベルを高めている。8月に東芝が中国企業と電力半導体技術協力を発表して1カ月ぶりに撤回したのが代表的だ。日本経済新聞によると、日本の経済産業省は電力半導体技術が中国に移る可能性を懸念し東芝の試みに強く反対したという。米グローバルファウンドリーズは10日、TSMCと窒化ガリウム電力半導体ライセンス契約を結び、2026年までにバーモント州のファブで量産する計画を発表した。

これに対し韓国は現代自動車など世界的自動車メーカーを保有しているのに電力半導体自給能力が弱いという指摘が出る。浦項（ポハン）工科大学電子電気工学科のシン・セウン教授は「国産電気自動車に搭載される電力半導体は欧州と米国の企業から素子と回路のライセンスを受けて国内でモジュールだけ組み立てる方式。素材開発だけでなく電力半導体回路設計能力など核心技術全般が不足しているのが実情」と話した。

この日学術大会に招かれた電力半導体企業パワーセミキューブのキョン・シンス研究所長は「素材を開発しても台湾のファブを利用しなければならず、韓国国内の需要も大きくない。需要と供給がともに動く生態系構築と次世代素材開発を同時に支援するツートラック戦略が必要だ」と話した。