「投資家を対象に企業活動（ＩＲ）をする際に、ディスプレー関連事業をやると話すと眉をひそめます」。あるディスプレー素材企業代表は最近このように吐露した。韓国はディスプレー市場の核心走者だが、中国の激しい追撃により、投資家を説得するには事業環境が容易でない。ところが最近米国際貿易委員会（ＩＴＣ）が中国最大のディスプレー企業ＢＯＥに「１４年８カ月間米国市場に有機ＥＬパネルを輸入する行為を禁止する」と判決し久しぶりにディスプレー産業の表情が明るくなった。サムスンディスプレーが２０２３年に「サムスンの有機ＥＬ営業秘密を侵害した」としてＢＯＥに提起した訴訟で勝ったのだ。１４年８カ月の時間を稼いだサムスンは中国の追撃を引き離すことができるだろうか。

アップルは韓国のディスプレー産業を理解する核心キーワードだ。２０２４年基準で世界のスマートフォン出荷台数１位のアップルに選ばれるためにディスプレー企業は激しく競争する。２０１７年にアップルの有機ＥＬパネル１次供給会社（ベンダー）になったサムスンディスプレーだけでなく、２０２０年から納品を始めたＬＧディスプレーもやはりアップルにより収益性が左右される。着実に扉を叩いてきたＢＯＥも２０２１年から納品を始めた。


アップルは供給会社を調練する優位に立つ企業として有名だ。供給会社数を増やして部品単価を低くしリスクを管理するのは基本。問題はアップルの供給網多角化戦略がたびたび技術流出疑惑につながる点だ。昨年５月に米ＩＴ専門メディア「インフォメーション」は元アップル社員の証言を通じ、アップルが部品単価を低くするために供給会社の技術を中国企業と共有してきたと報道した。


長い攻防の末に判決でサムスンが勝ったおかげで今後ＢＯＥの米国内でのマーケティング、販売、広告、在庫販売はすべて禁止される。新規営業に向けたサンプルパネルも米国に搬入できず、米国企業がＢＯＥと取引を新たに始めるのは容易でない。順天郷（スンチョンヒャン）大学ディスプレー新素材工学科のムン・デギュ教授は「ＢＯＥは有機ＥＬ中心に投資を伸ばしたが今回の判決により投資効果が落ちるだろう。韓国企業が恩恵を得る可能性が大きい」と評価した。

◇一息ついたが、今後どのように＝ＩＴＣの仮判定内容が詳細に公開された１３日、韓国の有価証券市場に上場されたＬＧディスプレーの株価は終値基準で前日比２２．４９％上昇し５２週高値を更新した。サムスン電子の株価は１．１２％の上昇にとどまった。中小型有機ＥＬの売り上げ比率が９０％以上と大きいサムスンディスプレーは毎年数兆ウォン台の営業利益を出しているが、テレビ市場の需要不振でＬＧディスプレーは２０２２年から３年にわたり赤字を出してきた。２０２０年からアップルへの納品を始めたＬＧも現在は収益性の相当部分をアップル向け製品に依存しており、後発走者であるＬＧディスプレーがＩＴＣの判決による利益をさらに大きく得られると市場は判断したのだ。

だが笑ってばかりはいられない状況だ。「輸入禁止」が米国市場からの完全な締め出しを意味するのではないためだ。ＢＯＥがディスプレーを米国に直接輸入することはできないが、搭載された製品を輸入することは依然として可能だ。ディスプレー業界関係者は「米国のテック企業がＢＯＥのサンプルを米国で調べることはできない不便を甘受しながらもＢＯＥのパネルを使うことに固執すればこれを防ぐ方法はない」と話す。


アップルに左右される収益性…中国引き離す韓国ディスプレーの勝負（２）