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BTSがグループ活動一時休止宣言…所属事務所の時価総額1日で2兆ウォン蒸発

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版

BTS(防弾少年団)は先月31日(現地時間)、米国ホワイトハウスでジョー・バイデン大統領(左側から4人目)に会って「反アジア系ヘイトクライム(憎悪犯罪)対応方案」について話を交わした。彼らは記念写真を撮影する時、K-POPアイドルによって世界化された「指ハート」ポーズを取った。[写真 ホワイトハウス]

世界的アイドルグループBTS(防弾少年団)のグループ活動一時休止のニュースが伝えられ、BTSの所属事務所ハイブの株価が1日で24%急落した。時価総額は2兆ウォン近く蒸発した。

15日のハイブの株価は前日比4万6500ウォン(24.09%)急落の14万6500ウォンで取引を終えた。ハイブの株価は一時27.98%と値幅制限近くまで下落した後、下げ幅を一部挽回した。だが2020年10月の上場後最安値を記録し、前日終値基準で7兆9810億ウォンだった時価総額は5兆9962億ウォンまで落ち込んだ。

ハイブの株価は国際証券市場急落などの影響を受け13~14日の2日連続で52週安値を記録した。BTSの軍入隊関連問題も持続的に株価を引き下げるとみられた。BTSメンバーで最年長のジンは現行法上今年末までに入隊しなくてはならない。ここにグループ活動一時休止宣言が加わり下げ幅が大きくなった。


BTSは昨夜公式ユーチューブチャンネル「BANGTANTV」を通じてグループ活動を一時休止すると明らかにした。BTSはグループ結成記念日を祝う夕食会でファンに長期間休息を取りソロプロジェクトを進めることに決めたと話した。

リーダーRMは「いつからか私たちのチームが何かわからなくなった。私と私たちのチームが今後どこに進むべきかわからなくなった。ラップを翻案する機械になり、英語を熱心にやれば自分の役割は終わった。考えた後に再び少し戻ってきたいがこういうことを話せば無礼になりそうだった」と悩みを打ち明けた。

ハナ金融投資のイ・ギフン研究員はこの日「一時休止という表現は軍入隊を遠回しに表現した可能性が高い」と話した。ハナ金融投資は、入隊時には2023年のBTS関連売り上げ減少分は約7500億ウォン、音楽ソフトとツアーは約5000億ウォン、関連商品など間接売り上げは約2500億ウォンと推定した。これを反映した2023年の予想売上額は1兆6000億ウォン、予想営業利益は2000億ウォンだ。



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