サムスン電子が今年上半期の過去最大の売り上げ〔１２９兆６００億ウォン（約１兆２３３５億円）〕を達成した。これには半導体の寄与が決定的だった。特に、４－６月期にはサムスン電子の全体営業利益（１２兆５７００億ウォン）の中で半導体部門の営業利益が７兆ウォンに達したことが分かった。このようなことをみると、「半導体コリア」は巨大な航空母艦のように見える。少なくとも過去３０年間「半導体コリア」の独走時代の観点からみると、そうだ。

だが、永遠だと思っていた大韓民国の「半導体神話」が転換点を迎えている。米中の技術覇権競争に触発された第３次半導体の覇権転換の時代に直面しながらだ。その流れを振り返ると、第１次半導体覇権転換は米国から日本に主導権が移る時だった。日本は１９７０～８０年代、世界トップレベルの素材・部品・装備産業の後押しに力づけられ、米国から半導体産業の主導権を奪ってきた。しかし、この覇権は米国が日本の半導体企業の輸出クォーターを規制して力を失い始めた。

その反射利益は韓国に戻った。日本が米国の規制で力を失い始めたごろ、ちょうどサムスン電子は試行錯誤を繰り返した末に世界で初めて６４メガＤＲＡＭを開発した。この便りが伝えられた１９９２年９月２５日から半導体覇権は韓国に移ってきた。日本企業が追い上げたが、チキンゲームを辞さないサムスン電子のスピード経営にひざまずいた。それから韓国は３０年間、半導体宗主国の地位を享受した。第２次大転換で韓国は技術力と市場シェアを掌握した。


米国と台湾が始動をかけた第３次大転換が本格化すれば、サムスン電子が過去最大の売り上げを達成したというニュースが続くという保障がない。何より台湾ＴＳＭＣの疾走が脅威的だ。第４次産業革命がカスタマイズ型非メモリー（システム）半導体の生産需要を触発し、当初のファウンドリー（半導体委託生産）に注力してきたＴＳＭＣは翼をつけることになった。米国に工場６個の建設に出た。さらに、脅威となるのはその間日本・韓国企業に順に明け渡した失地回復に出るというインテルの半導体生産の本格化だ。

インテルは半導体の宗家だった。中央処理装置（ＣＰＵ）などコンピュータの核心装置生産に注力し、メモリー半導体の生産に消極的だった。だが、米中覇権戦争と第４次産業革命で高性能メモリーの需要が増え、再び直接生産に出ると宣言した。米政府が半導体インフラに５００億ドルを投資して支援する。技術力がカギだが、米国の力を総動員してサムスン電子の先端技術を跳び越える超格差戦略を駆使することにした。米国が本格的に出れば、１９９０年代日本のように韓国も半導体の覇権を守ることが難しくなる。日本の二の舞を踏むのに５年もかからないかもしれない。政府と企業はもちろん、国民も悲壮な覚悟で半導体大転換の時代に備えてほしい。