中央日報取材陣が現場で確認したイスラエル国民の活気に満ちる姿は新型肺炎パンデミックの克服にワクチンがどれくらい重要なのか見せる。公園では数人が集まってマスクなしでバーベキューパーティーを楽しむ。道でもマスクをつけない。初期の防疫失敗で８３万人が感染したイスラエルは迅速なワクチン確保で２回目の接種率が全体人口の５７．３％に達することになり、市民の暮らしと経済活動が回復している。

イスラエル以外にも防疫先進国を中心に海外旅行が復活する変化が明確だ。防疫成功国家どうしの旅行者の自宅隔離義務を免除する「トラベルバブル」がオーストラリアとニュージーランドをはじめ、台湾・パラオなど所々で施行される。ワクチンを打ったコロナ陰性者に発行する「ワクチンパスポート」も増加している。

早く回復する日常がまだわが国民にははるかに遠い希望だ。昨日も６７２人の新規感染者が発生した。ワクチン接種率は３％水準を抜け出せずにいる。ヤンセン製とアストラゼネカ製ワクチンの安全性に問題が提起されるたびに接種計画がこじれ、モデルナ製・ノババックス製ワクチンの需給計画も不安だ。政府が約束した「１１月集団免疫」に会議が大きくなる。連日６００人台感染者が発生しても信頼できる防疫対策は出ていない。


よっぽどでなければ、与党の大統領選候補である李在明（イ・ジェミョン）京畿（キョンギ）知事が独自でワクチン導入を検討すると出るだろうか。野党所属である呉世勲（オ・セフン）ソウル市長が当選するやいなや新型肺炎防疫のために中央政府と違う道に向かうと宣言したのもソウルの民心を反映した動きだ。わが国民の不安は大きくなるしかない。

反面、日本は首脳会談で米国を訪問した菅首相がファイザーと協議して９月まで１６歳以上の全国民が打つことができる物量を確保したと明らかにした。このようなニュースが聞こえるたびに、わが国民に供給される物量に支障が生じるのではないか焦らざるを得なかった。中央日報の記者に「韓国は適時にワクチンを手に入れることができず残念だ」というイスラエルの海外同胞の話は防疫先進国で韓国の知り合いを心配する同胞の共通した心境だろう。

青瓦台（チョンワデ、大統領府）が防疫企画官を新設して変化を試みた措置がその間の混乱の転機になることを願っている。初代企画官に抜擢された国立がんセンターの奇牡丹（キ・モラン）教授は「ワクチンを急ぐ必要がない」という趣旨で言及し「コード防疫論者」という懸念が上がる事実を留意すべきだ。葛藤を誘発する浅はかな言及を繰り返してはならない。何より翌月開かれる韓米首脳会談で文在寅（ムン・ジェイン）大統領はワクチンの確保に大きな成果をあげられるように万全の準備をしてほしい。

新型肺炎の序盤、われわれは中東呼吸器症候群（ＭＥＲＳ）の教訓のおかげで先にマスクをつけて成功裏に対処したという評価を得た。しかし、ワクチンの確保と感染拡散防止に失敗し、初期の成果を薄めた。今でもワクチンの確保に総力をあげること以外には術がない。