新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）事態で１年延期された東京オリンピック（五輪）が今年夏には再演期されず開かれる計画だと国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長が明らかにした。

バッハ会長は２１日（現地時間）、共同通信とのビデオインタビューで「東京五輪は７月に開幕しないと信じる理由は現段階で何もない」として「だからプランＢ（代替案）もない」と明らかにした。

東京五輪を中止や再延期の可能性を一蹴した発言だ。


最近、英国、南アフリカ共和国などの地域で感染力がさらに強い変異種ウイルスが拡大している状況に関しては「昨年とは比べられない」とし、「すべての選手が東京に来ることを望んでいる」と話した。これはワクチン接種をはじめとする新型肺炎の予防策に対する期待感を反映したものだ。

ただし、バッハ会長は安全性を強調した。バッハ会長は「安全に関してはタブーがない」として「ＩＯＣは人々の命を守るために（観衆数を減らすなど）柔軟に対処する必要があるだろう」と強調した。

バッハ会長の今回の発言は東京五輪の中止の可能性が言及される中で出た。

前日である２０日、米ウォール・ストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）は「日本のワクチン接種が予想より遅れることで今年東京五輪の開催が難しい可能性もある」と指摘した。

ワクチン接種は始まったが、接種速度を上げられない問題に直面し、日本オリンピック組織委員会が昨年のように東京五輪の開催の是非、または再延期について決定を下すべき時点が迫っているということだ。

日本政府は７月大会開始前まで全国民にワクチンを接種するという計画だが、新型肺炎の感染状況も手のほどこしようもなく深刻化しているうえに、ワクチン接種と五輪開催に対する日本国民の世論も悪化しているのが足かせだという指摘だ。

２１日、日本では新規感染者が東京だけで１４７１人が発生した。東京を含む日本全域では５６４２人となった。１９日以降３日で５０００人台に入ったわけだ。この日まで累積感染者は３５万２０００人台に増えた。

菅義偉首相は２週間前に緊急事態を宣言したが、依然として感染者数が多い水準だとして緊張感を持って対応しなければならないと衆議院本会議で明らかにした。

これに先立って、河野太郎行政改革担当相は１４日中央日報とのインタビューで「ワクチン接種があってこそ東京オリンピック（五輪）も可能なので確実に準備していく」と明らかにした。