韓国統計庁によると、ことし１～８月に自死により他界した女性が前年より２％ほど増えた。特に２０～３０代の女性の自殺率が大きく増加したと関連学会で報告された。新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）のパンデミックが長期化する中、女性がより深刻な危機にさらされた可能性を示している。

一部では、このような現象を女性の生物学的脆弱性と説明する。女性はホルモンの影響で感情の起伏が激しく、自殺衝動をより多く感じ、災害の影響をより大きく受けるということだ。しかし、心理学では、心理的な苦痛を個人の脆弱性だけで説明することはしない。「脆弱性－ストレスモデル」によると、個人が脆弱性を持っていても、環境的要因の作用に基づいて心理的苦痛は異なる可能性があるとみなす。環境的要因が脆弱性を保護したり悪化させたりするということだ。

今、韓国の現実はどうか。女性が直面している社会的環境は、脆弱性を保護し、痛みを緩和するどころか、その反対に近い。公的支援が止まった空白は、女性の「ワンオペ育児」で埋められる。コロナで自宅滞在時間が長くなった分、家庭不和や家庭内暴力の危険性も高まった。


経済的打撃により、雇用の安定性が低い職業から失業問題に直面する中、女性が先に人員削減や減給対象になり、より大きな経済難を経験することになる。このようにコロナの長期化により、女性が生活環境の中で経験する心理・社会的ストレスが大きく増加し、女性の安全がより危うくなった。

心理的な危機に対処するメンタルヘルス対策システムが不足している現実も心理的苦痛を悪化させる環境的要因として作用する。２０１３年、ＯＥＣＤは当時も自殺率１位だった韓国政府のすべての国民のメンタルヘルス増進方案を勧告した。メンタルヘルスが悪化してからようやく介入するのではなく、比較的軽い心理的問題を抱えている初期段階から先制的に体系的な心理サービスを提供することを求めるものだった。

しかし、残念ながらＯＥＣＤの勧告は実現されず、過去７年間、国民のための心理サービスの改善は微弱だった。端的に国民のメンタルヘルス対策システムで活動する専門心理学者の数は人口１０万人当たり２人以下で、ＯＥＣＤの平均（２６人）よりはるかに少ない。社会の構成員が経験する心理・社会的危機の解決は相当部分、個人の責任に転嫁されている。国民のメンタルヘルスの指標が好転しない状況に、コロナの悪材料まで重なった。

今からでも、すべての国民を対象に体系的な心理サービス支援制度を構築することが急務だ。そのためにはまず、心理的苦痛が一人一人の問題や病理的状態だけではないという社会的コンセンサスを形成することが重要だ。心理的苦痛の問題を個人の弱さや過敏さで片付けるなら、人々は苦痛を隠し、一層孤立するだろう。

また、国民がいつでも自分の心理的状態を調べ、必要に応じて図書館や文化センターのように生活の中で容易に支援を受けることができる心理サービス機関を拡充しなければならない。他のＯＥＣＤ加盟国のように「国家専門資格心理士」（Ｌｉｃｅｎｓｅｄ　Ｐｓｙｃｈｏｌｏｇｉｓｔ）制度の導入と政策の活用も強力に勧告する。専門教育とトレーニングを受けた心理専門家がサービスを提供すれば、国民が安全かつ効果的な支援を受けることができるからだ。

家族の危機は、家庭で最も弱い構成員を介して露呈する。家族の誰かが深刻な苦痛を訴えたとしたら、これはその構成員だけの問題ではなく、家族全体の危機を反映している。韓国社会も同じだ。女性が直面しているメンタルヘルスの危機は、社会全体の構成員のメンタルヘルスを伺い知ることのできる危険信号だ。

危うく点滅する信号の前で、今や国家は女性のメンタルヘルス、さらには国民全体のメンタルヘルスに対する責務をこれ以上座視し、先送りしてはならない。

チャン・ウンジン／韓国心理学会会長・韓国浸礼神学大学相談心理学教授

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