「実面積７２１平方フィート２７８０万ドル」「実面積１２８２平方フィート４６００万ドル」。

昨年８月に香港に出張した時だ。都心の不動産事務所の前に貼られていたマンション売買広告を見て足を止めた。香港ドルの計算に慣れていなかったためか、価格がおかしいと感じた。

計算してみると専用面積６６平方メートル（２０坪）小型マンション売買価格が４２億ウォン（約４億円）、専用面積１１９平方メートル（３６坪）中大型マンションは７０億ウォンだった。海辺の大邸宅ではなく、写真には平凡に見える市内の高層マンション１戸の価格だ。


「私が１カ月に米ドルで１万ドル（約１１８０万ウォン）を稼いでも家を買うことはできない。香港の不動産価格は完全に狂っている」。

香港で利用したＵｂｅｒ車両の運転手が尋ねもしないのに話した。３０代前半と推定される運転手は港沿いに並ぶ高層マンション付近を通過しながら「クレージー」という言葉を繰り返した。

香港駐在員Ａは「最近、香港では結婚しても各自が親の家で別々に暮らす新婚夫婦もいる」と伝えた。新婚夫婦の収入では一緒に暮らす家を確保するのが難しいからだという。ではその新婚夫婦はいつごろ自分たちの家で一緒に暮らせるのだろうか。気になって尋ねたところ、返ってきた言葉は衝撃的だった。「両家のうち片方の親が亡くなるまで待って、その家を相続すれば一緒に暮らすことができる」。

先日、オンライン不動産コミュニティーに書き込まれたコメントが目を引いた。このコミュニティーで「投資家」として認められている会員Ｂが過去にした助言がいま見ると間違っていたという内容だった。このコメントを書いた人は「Ｂは３０億ウォンほどあってこそ子どもに１０億ウォンずつ与え、残りの資金で老後の準備すると言ったが、１０億ウォンを与えても子どもはソウル郊外に出るしかなく、本人も住んでいた家を売ってソウルを離れなければいけないだろう」と指摘した。過去には３０億ウォンほど資産を保有していれば他人をうらやむ必要がない老後生活の準備が可能だったのかもしれないが、今ではソウル江南（カンナム）の人気マンション一戸を購入できるかどうかという世の中になったという嘆きだった。

書いた人が言いたかった結論は何だろうか。３０億ウォンではだめだからその倍の６０億ウォンくらいは稼ごうということか。それとも狂った不動産価格の時代には子どもを生まないのがよいということか。香港の事例を見ると、やはり後者が合理的な結論だという苦い思いがする。

ハン・エラン／金融チーム長