新型コロナウイルス（武漢肺炎）の世界拡散を最も早く予測したのは、カナダの人工知能（ＡＩ）だった。１７年前のＳＡＲＳ（重症急性呼吸器症候群）が発生時に死闘を繰り広げたカナダの医師が創業したスタートアップ企業の技術だ。

カナダのスタートアップ企業「ブルードット（ＢｌｕｅＤｏｔ）」が世界保健機関（ＷＨＯ）や米国疾病予防センター（ＣＤＣ）よりも先に武漢肺炎の拡散を警告したと２８日、外信が報じた。昨年１２月３１日、ブルードットはＡＩで世界中のニュースや航空データ、動植物疾病データなどを収集・分析し「ウイルスが拡散するだろう」という報告書を出した。その後、昨年１月６日にＣＤＣが、１月９日にＷＨＯが病気の拡散を公式に警告した。

ブルードットの創業者、カムラン・カーン医師は「ＳＡＲＳの時のデジャブ」とし「政府が適切な時期に必要な情報を与えると期待していない」と述べた。


ブルードットを生んだのはＳＡＲＳだった。中国で勃発したＳＡＲＳの上陸により２００３年にカナダで４４人が死亡した。当時、トロント最大の病院、セント・マイケルズ病院の臨床医だったカムラン・カーン氏はこれをきっかけに感染症の国際拡散を研究し始めた。カーン氏は１０年後の２０１３年にブルードットを創業した。

ブルードットは現在、世界６５カ国のニュース、牛や動物のデータ、蚊などの害虫の現状、国際航空移動データ、気候変動関連データを収集し、機械学習技術で分析後、医学・力学的検討を経て、各国政府と公衆衛生分野の専門家に送っている。

企業としてのブルードットの価値を見出したのは香港最高の富豪、李嘉誠氏だ。李会長のベンチャーキャピタルのホライゾン・ベンチャーが２０１４年にブルードットに投資した（投資額は非公開）。今は医師・エンジニアのほか、生態学者、獣医、数学者、データアナリスト、統計学者など４０人余りがブルードットに勤めている。

先月末、ブルードットは新型コロナウイルスがバンコク・ソウル・台湾・東京などに間もなく上陸すると予測した。旅程データなど民間の移動データを分析した結果だった。

ブルードットは創業当初から航空ビッグデータに注目していた。２００３年のＳＡＲＳの教訓だ。航空産業の発展が呼吸器感染症の急速な普及に影響を及ぼしているのだ。

２０１４年のエボラウイルス発生時も、ブルードットは感染者に関する医療データや数十億件の航空旅程を分析し、エボラが最初の発生地だった西アフリカの外に拡散することを事前に警告した。

一方、世界最大のインターネット企業、グーグルは今回の新型コロナウイルスの事態に別段動きがない。

実はビッグデータを通じた感染症の予測市場にはグーグルが先に進出した。２００８年、グーグルはインフルエンザの現状と伝播経路を地図上に示す「グーグル・インフルエンザ・トレンド（ＧＦＴ）」を発表した。グーグルの検索エンジンから得られたビッグデータに基づいたものだ。人々が病気になれば「風邪」、「インフルエンザ」のような検索ワードの入力が増え、これを分析すればインフルエンザ発生地域をリアルタイムで把握することができるというのだ。

しかし、２０１３年のグーグルのインフルエンザ予測は大きく外れた。実際の発生率はその半分にもならなかった（誤差１４０％）。ニューヨーク市が「インフルエンザに注意を」という保健警報を発令すると、グーグルでインフルエンザに関する検索が急増したが、これが実際の症状が現れた患者の検索として分析に反映されたためだった。恐怖・好奇心のような人間の心理の変化を除外できなかった結果だった。サービスは静かに中断された。

ブルードットもＳＮＳのデータは分析に反映しない。「信頼性が下がる」という理由からだ。