中東情勢が予断を許さない中、原油価格上昇などに鋭敏な韓国の海運・造船業界も影響を受けないかどうか事態を鋭意注視している。差し当たって対応が急がれるのは海運業界だ。米国とイランの葛藤が悪化したり、ホルムズ海峡が封鎖されたりした場合、原油価格が上昇して船舶保険料も引き上げられることになり、被害が予想される。

現代商船関係者は「危険地帯を通過するなら別途保険料を出さなくてはならない」とし「原油価格がすでに大きく上昇した状態で、今後さらに上昇して保険料まで引き上げられた場合、海運会社の立場としては良くない状況であることは間違いない」と話した。現代商船は現在、中東路線に１３隻の船舶を運航している。今回の事態が勃発した後、タスクフォース（ＴＦ、作業部会）を設けて万一の事態に備えている。

もしイランが追加報復措置の一環としてホルムズ海峡を封鎖した場合、迂回航路を探すのも簡単ではない。現代商船関係者は「過去、中東情勢が不安だった時にはオマーンやサウジアラビアなどで荷役作業を行ったことがある。また、パキスタン・カラチを経由して陸路から貨物を運ぶ方法もあるだろう」としつつも「どちらにしてもホルムズ海峡が封鎖されれば打撃が大きい」と説明した。ホルムズ海峡は世界海上原油輸送量の３分の１を占めるほど重要な航路だ。


造船業界の場合、事態の長期化がカギとなる。韓国造船海洋関係者は「造船業は事業発注・受注から船舶引渡まで２～３年かかるため、いま中東情勢が悪化したからといって特別に何か変化するわけではない」と話した。ただし「事態が長期化すれば世界景気が沈滞して物流量が減り、船舶発注が減るなど影響が出る可能性はある」と付け加えた。

造船業界は世界最大の液化天然ガス（ＬＮＧ）の生産国であるカタールがＬＮＧの増産計画に基づいて大規模なＬＮＧ船発注を計画しているが、今回の事態が影響を及ぼさないかどうか鋭意注視している。昨年の韓国・カタール首脳会談では、カタール政府が韓国造船所を協力対象に選んだ。昨年６月にはサムスン重工業がカタールからＬＮＧ船２隻の受注に成功した。

自動車業界は淡々とした雰囲気だ。現代車グループ関係者は「中東地域の販売はトルコ・インド工場から供給される物量があり、欧州は起亜車スロバキア工場と現代車チェコ工場があるため差し当たって輸出に大きな影響はないとみている」と話した。

一方、２０１６年イラン鉄鋼企業のＰＫＰと一貫製鉄所の建設を推進したポスコは胸をなで下ろしている。当時米国オバマ政府がイラン制裁を解除し、多くの韓国企業がイラン進出を模索した。ポスコはＰＫＰと了解覚書（ＭＯＵ）を締結したが、資金調達などの問題でこれ以上進展がない状態だという。