中国人の英語能力が大きく向上したのに対し日本人の英語能力はさらに悪くなったことがわかった。

ウォール・ストリート・ジャーナルが５日に報じたところによると、スイスの民間教育機関ＥＦエデュケーション・ファーストの年次調査報告書で日本の今年の英語能力ランキングは昨年の４９位から４段階下がった５３位となった。これに対し中国は今年初めて下位圏の４７位を抜け出し「普通水準の流暢さ」に相当する４０位になった。

中国人の英語実力向上の秘訣は大学入試・卒業と密接な関連がある。中国の教育当局は作文と会話能力を大学入試試験に含め、一定基準を超えなければ卒業できないよう制度化した。その結果英語コミュニケーション能力が韓国や日本に比べはるかに速いスピードで伸びているということだ。


日本人の英語能力が下降傾向なのは旧態依然な教育方式のためだ。長い間読み取りとリスニング中心の教育をした結果、実生活では依然として英語で話すのが難しい。

東京の英語教育事業者を運営する樋口亜希さんは同紙に「日本も最近になり会話教育を増やす傾向だが中国に追いつくには数十年かかるだろう」と話した。

今年の調査報告書は世界２３０万人が参加したオンライン無料英語熟練度試験結果を基に作成された。１位はオランダで、次いでスウェーデン、ノルウェー、デンマークなど北欧諸国が２～４位を独占した。アジア１位のシンガポールは全体で５位となった。南アフリカ、フィンランド、オーストリア、ルクセンブルクが後に続いた。

アジアでは５位のシンガポールのほか、マレーシアが２６位、香港が３３位、インドが３４位、韓国が３７位と比較的優勢を見せた。

２０１５年と２０１６年に２７位を記録した韓国は２０１７年に３０位、２０１８年に３１位と下がり、今年は３７位まで落ちた。台湾が韓国のすぐ下の３８位、中国が４０位、ベトナムが５２位、日本が５３位の順だ。

同紙によると日本政府は▽高齢化と消費縮小にともなう企業の海外進出▽働き手不足にともなう外国人雇用拡大▽２０２０年東京五輪への備えなどに向け国民の英語能力向上に苦心している。

大学入試制度変化が代表的な施策だ。日本の文部科学省は来年度の大学入試試験から英語科目はＴＯＥＦＬなど民間試験の点数に変えようとしている。しかし始まる前から議論が起きている。

高校３年生（４～１２月）時に受験した２回の試験成績表を志望大学に提出する形式だが、低学年時に練習を兼ねて受ける試験回数に制限がないだけでなく、受験料も高額で学生の経済的格差が入試に反映されるのではないかという批判があふれた。萩生田光一文部科学相の失言も議論に火をつけた。彼は先月２４日にＢＳフジの番組で新たな英語試験が不公平だという指摘に対し「自分の身の丈に合わせて頑張ってもらえば」として状況を受け入れるよう発言した。結局萩生田文部科学相はこの発言に対し謝罪し、制度導入も暫定保留された状態だ。

韓国もやはり２０１２年に会話と作文能力に焦点を合わせる側に大学入試の英語試験改編を推進したことがある。だが莫大な費用と熟練した英語教師不足などを理由に導入は挫折した。