ロンドンの住宅街の道路で数カ月間工事が続いた。渋滞していた区間だから工事後に車両の流れが速くなるかと期待した。数日前に通り過ぎて驚いた。車道を１本なくし、歩道を広げてあったからだ。学校の近くだから安全を考慮した措置と見られるが、車道を歩道に変えた英国の判断は馴染みのないものだった。

道路工事の話を切り出したのは、韓国の暴走するインターネット文化のためだ。情報通信大国の韓国では大多数がポータルサイトでニュースを見てコメントを書き込む。ポータルサイトはコメントが多いニュース、リアルタイム検索ワードを順位別に示す。欧州では韓国のポータルサイトなどのデジタルプラットフォーム自体がない。グーグルがニュースを紹介するが、当該メディアにリンクするだけだ。メディアのサイトにコメントを書くことはできるが、実名ログインが必要だ。

コメントは国民の意見の一端を見せるが、度を超えている。悪質な書き込みに耐えきれなかった有名人がまた自ら命を絶った。「チョ・グク論争」中には、リアルタイム検索ワードと特定の性質を持つコメントを上位に上げようという競争まで広がった。特に悪口など低俗な表現を使って感情のゴミを投げたようなコメントが問題だ。


公論の場として機能していた主体が崩れつつある。与野党は攻防戦を繰り広げるため、どちらか一方の意見に力が入っていない。だから、国会が世論の溶炉の役目を果たしていない。様々な立場を紹介してきたメディアも世論に与える影響と調整機能が急激に低下した。市民社会や学界も同じだ。進歩と保守、チョ・グク支持と反対などに分かれた陣営の論理は、異なる立場の人や政界、メディア、知識人をいずれも呪いの対象に追い込んだ。この亀裂の隙間をコメントが埋めた。

表現の自由というかもしれないが、欧州国家は強力な制裁を導入した。大勢を規制することができないため、プラットフォームを提供する企業に責任を負わせる。ドイツはヘイト発言やフェイクニュースを放置するソーシャルメディア企業に最高６００億ウォン（約５５億円）程度を支払う法案を昨年初めに施行した。すると、ツイッターやフェイスブックが問題の投稿を削除した。韓国のポータル企業もコメント競争により流入した人々のおかげで利益を得ているだろうから責任も負うべきだ。コメントを運営するメディアも同じだ。

英国は１９８６年に公共秩序法を作ったが、どんな内容であれ家などで内輪で表現すればよい。しかし、脅威を与えるまたは侮辱的な内容を掲示すれば処罰する。人種や宗教差別は最長２年の懲役刑だ。猛烈な支持層が必要で政界が代案を設けることに消極的なのかもしれないが、今は逆に進むべき時だ。車道を減らした英国のように。

キム・ソンタク／ロンドン特派員