毎年特に気をつけて読みながらも、結果とタイトルはもちろん、そこにつけられるコメントの内容まで予想できるニュースがある。世界企業の女性役員比率調査で韓国がまた最下位を占めたという便りだ。調査主体がどこであろうと韓国の状況はいつも同じだ。男女の賃金格差が最も大きく出る国家調査とともに最下位を引き受けている。

最近発表されたグローバル投資銀行クレディ・スイスの報告書「Ｔｈｅ　ＣＳ　Ｇｅｎｄｅｒ　３０００　ｉｎ　２０１９：Ｔｈｅ　ｃｈａｎｇｉｎｇ　ｆａｃｅ　ｏｆ　ｃｏｍｐａｎｉｅｓ」でも変化はなかった。３０００社の企業理事会の女性役員比率を調査すると、３９カ国（５６カ国中５社以上企業がある国）のうち３９位だ。世界平均が２０．６％に達する傾向とは逆行し、韓国は３．１％を記録した。上位圏国家は言うまでもなく、最下位圏内のパキスタン（５．５％）、日本（５．７％）、ロシア（５．７％）とも格差がある。

共稼ぎが当然視されているような社会なのに、韓国企業で女性役員の比率は数年間改善されないままだ。２０１５年の同調査で３．９％を記録し、近く「魔の４％」を超えるだろうと言われていたところ、翌年再び３．６％に落ちた。昨年は２．９％にとどまりながらむしろ後退した。なぜ韓国はいつも最下位から抜け出せないのだろうか。


入社から退職までの過程を詳しく見てみると、女性は依然として差別の対象だ。最近、ソウル市交通公社が面接点数を操作して合格圏にある女性受験者６人を排除した事例は氷山の一角だ。民間企業でも公然と「女性がするには難しい業務」もしくは「繊細な女性にぴったりの業務」というバイアス、「ピンク・ゲットー」が作動する。

韓国特有の学縁・地縁中心の組織ネットワーキングも女性の機会を排除する主要原因の一つだ。大いに変わったとはいうが、主要役員が集まった席に行けばこの文化はまだ健在だ。初対面の場合、少なくとも出会って最初の１０分は「家系図合わせ」に割愛される。出身地と高等学校を公開して、もしかして軍隊服務地が一緒ではないかという確認で終止する。主要男子校出身で、愛郷心が強いほど同類を探すための執念も強くなる。主要人物の履歴を丸暗記している情報通が必ず社内に一人はいるが、依然として出世に役立つためだ。

女性役員、女性経営陣のいない企業は競争力が落ちる。ジェンダーの感受性のない企業がおかしなマーケティングで無駄足を踏む事例は枚挙に暇がない。ジェンダー・ダイバーシティ（多様性）と企業実績の相関関係はすでにさまざまな研究を通じて立証されている。今回のクレディ・スイスの調査でも「経営陣がジェンダーの多様性を高く持つ企業は、株価に対する超過実績が４％に達した」と提示した。韓国企業はいまこそ本当に、万年最下位という成績表を深刻に受け入れるべき時だ。

チョン・ヨンソン／産業１チーム記者