「アメリカファースト」と「中国の夢」の対決で関心を集めたトランプ大統領と習近平国家主席の初めての会談を見守る我々の心情は複雑だった。韓半島（朝鮮半島）の運命に直結する北朝鮮の核問題がいつよりも強調された米中首脳会談だが、当事者である韓国の存在感はいつよりも薄かったからだ。正常な状況なら米中会談の前に米国との緊密な事前調整を通じて韓国の立場をより多く反映していたはずだ。しかし韓国のリーダーシップ不在のため、今回は太平洋の向こうの会談を遠くから眺める身分になった。一部の人は今回の会談を韓国抜きで韓半島問題が議論されたヤルタ会談に例えたり、重要事項の決定で韓国が排除される「コリアパス」現象を憂慮したりする。

もちろん韓国政府が何もしなかったわけではない。金寛鎮（キム・グァンジン）青瓦台（チョンワデ、大統領府）国家安保室長が会談前にマクマスター大統領補佐官（国家安全保障担当）に電話をし、先月のティラーソン米国務長官とジョセフ・ユン米国務省北朝鮮担当特別代表の訪韓当時は韓国の立場を繰り返し説明するなど努力をしてきた。しかし最高指導者の空白による穴を埋めるには力不足だ。安倍首相が会談直前にトランプ大統領と電話会談をし、北朝鮮のミサイル挑発に対する日米同盟の重要性に言及した点などと比較すると、大統領の空席による安保の隙間はさらに大きく見える。

問題はこれからだ。北朝鮮はいつでも６回目の核実験ができる態勢だ。トランプ政権は６日、化学兵器の使用が疑われるシリア政府軍を空襲するなど、オバマ政権とは全く違う攻勢的な姿を見せている。これは米国が設定したレッドラインを北朝鮮が越えれば直ちに報復するという警告としても解釈される。韓半島情勢が韓国戦争（朝鮮戦争）以降最も危険だという声も出ている。現在、韓国政府は大統領権限代行体制ではあるが、こうした非常時局を迎えて積極的な外交で韓半島情勢の管理に全力を尽くすことが求められる。米国の最高位級人物との疎通で韓米同盟を確認し、１６－１８日に予定されたペンス米副大統領の訪韓もうまく活用する必要がある。特に、韓国の大統領候補は国家の存亡がかかる安保問題の明確な立場表明を通じて国民の審判を求めなければいけない。