「台風（危機）が新興国に向かっている。この前までは欧州の空を覆い、４年前には米国を強打したものだ」。ブルームバーグが２０日に伝えた米ヘッジファンドマネージャーの言葉だ。米国・欧州に続き新興国が危機に直面している。格好が違うだけだ。米国は金融危機で、欧州は財政危機だった。新興国は通貨危機の兆しを見せている。外資離脱とヘッジファンド攻撃にともなう通貨価値の急落だ。

１９～２０日、インド、ブラジル、南アフリカなど新興国２０カ国の通貨価値が下落した。インドネシア・ルピアは２０日に対ドルで２％以上落ちた。インド・ルピーは４日連続過去最安値を更新した。これら新興国は株価も一斉に急落した。インドネシアの株価はこの日３％以上落ち込んだ。

外圧があまりに強いためこの日は韓国ウォンの価値も劣勢だった。ＫＯＳＰＩもこの日１．５５％下がって１９００を割り込み１８８７．８５まで下落した。日経指数は２．６３％急落の１万３３８６円３８銭で取引を終えた。現代証券のペ・ソンヨン研究員は、「インドなど経常収支赤字新興国の通貨危機の可能性がふくらみながら健全な国の証券市場の変動性も大きくなった」と分析した。ひとまず夕立は避けようという心理が広がったのだ。


何がこのような事態を引き起こしたのだろうか。ドルキャリーの還流が最大の要因に挙げられる。新興市場に流れ込んだ低金利のドル資金が引き潮のように抜け出ているのだ。契機は米国の量的緩和縮小の動きだ。この日ウォールストリートジャーナルは「量的緩和縮小計画が公開されてから米国内の長期金利が急上昇している」と伝えた。

先進国と新興国間の実体経済の食い違いも資金逆流をあおっている。ブルームバーグは、「米国と欧州経済が弱いながらも回復の流れを見せているのに対し、新興国経済は振るわない中で原材料価格下落まで重なり手に余る状況だ」と伝えた。米国の景気回復は資金需要を増やし金利上昇をあおっている。

米国内金利上昇はキャリー投資家には死と同じ話だ。利子負担が雪だるま式に増えキャリートレード収益が急に落ちるからだ。ブルームバーグの集計によると、インド、ブラジル、インドネシアなどに流入したドルキャリー資金はこの３カ月で２０％近い損失を出した。



新興国に通貨危機の“デスノート”…おびえる新興５カ国＝韓国（２）