日本の保守系メディアが２６日、前日に閉幕した平昌（ピョンチャン）オリンピックについて極度に批判的な評価を出した。

タイムズ紙など海外メディアと国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が競技場施設と宿舎、飲食と便宜施設、競技運営能力で「平昌が歴代最高だった」という好評を出している状況で、唯一日本では異なる評価が出ている。

読売新聞は「開催国の振る舞いが問われた」と題した社説で、今回の五輪を「開催国の韓国と、核・ミサイル開発に固執する北朝鮮が、最後まで政治利用した異例の大会だった」と評価した。女子アイスホッケー南北合同チームについては「１勝もできず最下位に終わった」とし「韓国の競技関係者の間に、政治介入への不満がくすぶり続けたのは無理もない」と指摘した。


また「特にコース整備費などがかさむ冬季五輪の将来に暗雲が立ちこめ、危機感を強める国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）にとって、国を挙げて冬季五輪を招致した韓国は貴重な存在だった。他国との公平性を損ねてまで、ＩＯＣが南北合同チームの結成などを容認したことは、韓国に対する配慮だと受け取れる」とし「平昌五輪は、ＩＯＣと五輪開催国の関係の在り方に課題を残した」と主張した。

産経新聞も似た主張だった。アイスホッケー南北合同チームについて「ＩＯＣ自らがルールを曲げる場面もあった」とし、「ＩＯＣが距離を置こうとしてきた政治によるスポーツ介入に、自ら踏み出そうとしているようにも映る」と主張した。

同紙は「米国のゴールデンタイムに合わせて今大会のフィギュアは午前１０時に開始した。対照的に欧州に合わせたノルディックスキーのジャンプは午後９時半にスタートし、選手は極寒の中で競技した」と指摘した。続いて平昌五輪の「選手軽視」「政治利用」を２０２０年東京五輪ではなくすべきだという趣旨の主張を展開した。

一方、朝日新聞は「韓国選手のメダルラッシュが政治色を消し去った」と評価した。同紙は「チケットは結果的に目標を上回る１０７万枚が売れ、オリンピック公園を訪れた人々まで合わせると１３８万人にのぼった」とし「ノロウイルスもあり、ボランティアメンバーの大量離脱もあったが、なんとか乗り越えた」と評価した。