＃今月１５日、中国上海で開かれた家電展示会「ＡＷＥ（中国家電及消費電子博覧会）２０１９」。中国内のテレビ販売１位企業のハイセンスは「有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）の慢性的課題だった『残像（バーンイン）』問題を解決した」とし、自社初のＯＬＥＤテレビ「Ｑ８」２０１９年型新製品を公開した。液晶（ＬＣＤ）とは違い、バックライトが必要のない自発光素材のＯＬＥＤはパネルを薄くすることができるが、以前の画面がまるで残像のように残る「バーンイン（ｂｕｒｎ－ｉｎ）　」現象が慢性的な課題だった。

２０日、中央日報が市場調査機関ＩＨＳ　Ｍａｒｋｉｔ（マークイット）のデータを分析した結果、グローバル市場でＱＬＥＤテレビを生産するメーカーがサムスン電子を含めて計４社に減った。中国ローカル企業２社（ＡＯＣ／ＴＰ　ＶＩＳＩＯＮとＫＯＮＫＡ）が昨年下半期にＱＬＥＤ製品生産を中断してＯＬＥＤテレビを公開した。現在、サムスン電子が主に作っているＱＬＥＤテレビはＬＣＤパネルに量子ドットを採用している。高画質テレビにおいて、ＯＬＥＤとＱＬＥＤ陣営はどちらが優れているかをめぐって熾烈な戦いを繰り広げている。

一時ＱＬＥＤ陣営は６社まで増えたが、今はサムスン電子を除くと３社（ＴＣＬ・ハイセンス・台湾ＶＩＺＩＯ）に減った。ＩＨＳ　Ｍａｒｋｉｔによると、昨年ＱＬＥＤテレビの年間販売量（２６８万７７００台）のうち９７％がサムスン電子だった。


２０１７年４月だけでもハイセンスは同じ中国メーカーのＴＣＬやサムスン電子とともに「ＱＬＥＤ国際フォーラム」を開催していた。サムスン電子は「ＱＬＥＤに対する関心や参加陣営を拡大する契機になるだろう」と説明していた。２年前ＱＬＥＤアライアンスの主要メンバーだったハイセンスは日本の東芝のテレビ・家電事業を買収した後、方向転換してＯＬＥＤテレビを出した。ハイセンスのＯＬＥＤ　４ＫテレビにはＬＧディスプレイが作ったテレビパネルが供給された。４Ｋテレビ（ＵＨＤ）は一般のＦｕｌｌ　ＨＤテレビよりも画質が４倍さらに明るく、現在の商用化中の８ＫはＦｕｌｌ　ＨＤに比べ１６倍鮮明な色感を表現する。以前までハイセンスはＱＬＥＤテレビ製品に「ＵＬＥＤ」という名前を付けて販売してきた。

２０２０東京オリンピック（五輪）を控えて「８Ｋ放送商用化」に余念がない日本のソニー・パナソニックも相次いでＯＬＥＤ陣営に合流した。日本で低価格用テレビを生産するＦＵＮＡＩ（フナイ）まで合流してグローバル市場でＯＬＥＤテレビを生産するメーカーは計１５社に増えた。欧州ブランドのフィリップスやバング＆オルフセン（Ｂ＆Ｏ）も最高級仕様でＯＬＥＤテレビを作っている。