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「若干悪い」と言っていたのに…外出したら粒子状物質「爆弾」=韓国

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版
中国発のスモッグなどの影響で連日、粒子状物質の汚染が深刻だ。だが韓国環境当局の粒子状物質の予報適中率が低く、地方自治体の超粒子状物質(PM2.5)の注意報発令基準もそれぞれ違うため、市民の不便さに拍車がかかっている。

24日午後5時、国立環境科学院は「25日の全国の粒子状物質の粒子状物質の濃度は『若干悪い』と予想される」とした。1日平均濃度が1立方メートルあたり81~120マイクログラムの範囲に入ると予想したのだ。だが25日午前のソウルの粒子状物質の平均濃度は170マイクログラムを上回り、済州道(チェジュド)を除く全国各地の平均値も120マイクログラムを超過して「悪い(121~200マイクログラム毎立方メートル)」レベルだった。環境科学院はこの日午前11時に「25日の粒子状物質の濃度は済州圏は『普通』、その他の圏域は『悪い』と予想される」に修正発表した。呼吸器患者や高齢弱者は屋外活動を自制しなければならなかったが、市民はこれを知らないまま午前中ずっと汚染空気にさらされた。

予報がはずれたのは、この日だけではない。環境部が国会環境労働委員会のチュ・ヨンスン議員に提出した資料によれば、粒子状物質予報を最初に始めた昨年8月から今月21日までの高濃度の粒子状物質発生時の予報適中率は33.3%に過ぎなかった。全国的に「若干悪い」以上の粒子状物質濃度が合計63回観測されたが、予報が合っていたのは21回だけだった。このように予報の適中率が低いのは、環境科学院が米国の気象データを使っている上にまだ経験が浅いためだ。環境部は「普通」レベルを当てたことまで含めた全体の適中率は69%だと釈明したが、チュ議員は「環境脆弱階層が粒子状物質にしっかり対処するには、濃度が高い時の予報が正確でなければならない」と強調した。


地方自治体ごとに違うPM2.5注意報・警報基準も混乱を招いた。ソウル市はPM2.5の1時間平均濃度が85マイクログラムを超えて2時間持続する時に注意報を、120マイクログラム以上が2時間持続する時に警報を出す。仁川(インチョン)・京畿道(キョンギド)はそれぞれ120マイクログラム、250マイクログラムが2時間続く時に注意報と警報を出す。このために24日、ソウル市は正午に注意報を発令したが京畿道は午後1時に全域に拡大発令した。

環境部のチョン・ボギョン気候大気政策課長は「昨年、環境科学院が警報制度の施行基準を提示したが、ソウル市だけが厳格な基準を別に定めた」として「来年1月に警報制度が正式に施行されれば発令基準が統一されるだろう」と話した。

◆粒子状物質に空の便も影響=25日午前2時、低視界の警報が出たソウルの金浦(キンポ)空港では、午後1時までの計53便(到着27便、出発26便)の飛行機が欠航となった。2本の滑走路の可視距離がそれぞれ最低175メートルと550メートルなら航空機の着陸が可能だが、午前10時ごろまで120メートル前後にとどまっていた。国内線の中心空港である金浦の空の便が滞ると、金海(キムヘ)・済州など7つの地方空港でもドミノ式に欠航が相次いだ。この日の午前中は全国8空港で国内線合計105便が欠航した。仁川空港でもこの日午前に到着する18便が回航して20便余りの出発が遅れた。



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